BtoBに特化したライブ動画配信サポート。インターネット上でリアルタイムに動画配信をするライブ配信、録画配信に対応。講演会、セミナー、株主総会、展示会、プレスリリース、商品・サービス発表会、イベント、新卒採用、会社説明会、社内行事など。
はじめに
動画マーケティングから一歩踏み込んだ新しい形のマーケティング、それがライブ配信です。
このライブ配信は、昨今急速に普及が進んでおり、導入する事例も増えているのが現状です。
もともとBtoC企業が一般消費者向けに展開し、建設会社やリフォーム会社が内覧会のような形式で配信するという形式をとっていたのに対し、徐々にBtoB企業やその関連組織が利用するようになってきました。
今回、このBtoB企業がライブ配信を実施している事例の紹介というテーマで以下の流れで紹介していきます。
いずれもBtoB企業やその関連団体として活動し、ライブ配信を有効に利用している事例です。
事例を見ればきっと、自社でBtoB企業がライブ配信を実施する参考になるのではないでしょうか。
BtoB企業が手掛けるライブ配信の事例を知るメリット
今回紹介するBtoB企業が手掛けるライブ配信の事例は、その事例を知ることでどのようなメリットがあるのでしょうか。
その理由として、新たな動画マーケティングのスタイルを学べる、具体的な運用方法が自社で導入する際のヒントになる、そして将来の動画マーケティングの姿をイメージできるという点です。
ライブ配信は、一部のYouTuberやインフルエンサーが始め、当初は企業というより、かなり小規模な動画配信のスタイルとして行われていました。
その後、徐々にBtoC企業が一般消費者向けに展開するようになり、消費者向けのイベントの一環として、徐々に行われるようになってきています。
今回詳しくは紹介しませんが、購入者向けの特典ライブ配信セミナーなどを商品のサービスにつけている事例も見られます。
このようにマーケティングの一手法として浸透してきているスタイルであり、注目すべき動画マーケティングです。
そんな動画マーケティングをより身近なBtoB企業の事例を知ることで新たな動画マーケティングを学べるというメリットがあります。
具体的な運用方法が自社で導入する際のヒントになるという点も注目です。
今回は、実際の企業や団体の事例とサイトを紹介していく形式です。
そのため、すぐに実際の運用状況を確認し、それを見ながら自社でも導入できないか検討できるヒントになる可能性があります。
確かに技術的に難しい点もありますが、そういった点は当社など専門の企業が対応するため、そこまで問題になるものではありません。
ただ、今回の事例を知ることで導入するヒントになるのは確実です。
将来の動画マーケティングの姿をイメージできます。
近年経費削減などで実際の会場に行って製品を見たり、セミナーに参加したりと言ったことが徐々に行わなくなりつつあります。
そうなると自社の製品のアピールの場が失われていくのは目に見えているでしょう。
しかし、ライブ配信を行えば双方向でコミュニケーションを取りつつ、実際の製品などの紹介を行えるので新たなマーケティング手法になる可能性を大いに秘めています。
その将来のマーティングの姿を今回の事例で知ることができるでしょう。
このように3つのメリットがあり、それらの事例を知るだけでも十分参考になるはずです。
BtoB企業においてどのような活用事例があるのか
BtoB企業がライブ配信を行っている事例の傾向として、主に情報商材を企業向けに提供しているケースが多く見られます。
実際にこれらの企業は、ライブ配信を行いやすい環境にあり、会議室に業界関係者を集めて情報提供を行うというスタイルをそのままライブ配信という形へ移行するのが容易な業態です。
一方、工業製品などを企業に納品する分野ではこういったライブ配信をおこなう企業がほぼ皆無であり、言い換えればこういった分野でライブ配信を行うことで、動画マーケティングにおいて同業他社を一歩リードできるチャンスを秘めているといえるでしょう。
その参考になるものとして最後に紹介する全米家電協会（CTA）の事例は、示唆に富んだものです。
こういった点を踏まえてこれから紹介する3つの事例を知って頂けたら幸いです。
事例1：技術情報を提供するBtoB企業サイエンス＆テクノロジー株式会社
サイエンス＆テクノロジー(S＆T)株式会社は、東京都港区に拠点を構える研究者や技術者向けの専門情報を提供する企業です。
特に工業材料、医薬品、化学工学、エレクトロニクスの分野で強みを持ち、現在も多くの企業や研究機関の専門家に対して最新の情報を提供し続けています。
そんな同社が行っているライブ配信の事例は企業の専門職向けのセミナーです。
どのような内容の事例か
プラットフォームはZoomを使用し、IT技術が専門外の技術者であっても容易に参加でき、かつクローズの環境でセミナーを開催しています。
事前に日時が公開されており、申し込んで料金を支払うことでアクセス方法が案内され、セミナーを受けるというオーソドックスなスタイルですが、純粋に情報を得たい場合には簡単で便利な方式と言えます。
事例2：企業向け法務関係のセミナーで活用する弁護士ドットコム株式会社
弁護士ドットコム株式会社は港区にある日本の法律ポータルサイトです。
弁護士のマーケティング活動の支援を行いつつ、一般人の弁護士へのアクセスを容易にするサービスで定評があります。
一見BtoC企業のような性格を持っていますが、今回紹介する事例は、同社のメイン事業とは異なる別事業です。
BUSINESS LAWYERSと呼ばれるこの事業は、企業法務や最新法改正と言った分野の情報提供を行っています。
この事業では、主に企業の法務部門や担当者向けに行うセミナーにライブ配信を活用しています。
どのような内容の事例か
外現地法人のガバナンス・リスクマネジメントといった海外の法規に関するないようなど専門性の高いタイトルのセミナーが多くあります。
専用のプラットフォームを用意し、そのサイトのURLを申込者にメールで送信を行っています。
平日の午後に行われることが多いため、視聴するのが難しいように感じられますが、一方通行の内容になるものの期間を設けて（週末を挟んだ数日程度）アーカイブ形式での動画配信を行ってフォローしているのも注目です。
事例3：世界有数のBtoB見本市をライブ配信する全米家電協会（CTA）
これまでセミナーによる活用事例を中心に紹介してきましたが、最後に紹介するのは見本市にライブ配信を活用した事例です。
全米家電協会が主催するConsumer Electronics Show（CES）は、一般の方も聞いたことがあるはずです。
このイベントは世界最大の家電見本市であり、アメリカはもちろんアジア諸国や日本の大手企業も参加する見本市として知られています。
この見本市をライブ配信したのがこの事例で、セミナーなどを行わないBtoB企業にとっては参考になるのではないでしょうか。
どのような内容の事例か
実際の見本市にいるような雰囲気で楽しめるように仮想現実のインターフェースを使ってライブ配信を行っています。
時間を指定して中央会場のようなサイトで講演を行ったり、参加する企業のブースでは個別にライブ配信を行っているなど、ライブ配信の見本市のような内容にもなっています。
BtoB企業が活用するライブ配信のまとめ
ライブ配信は、最新の動画マーケティングです。
そのため、現状日本国内ではその事例のほとんどがセミナー関連の利用にとどまっています。
エレクトロニクス分野の最先端であるCESの事例でさえ、手探りな点も多く今後の展開が期待される分野でもあります。
ただ、こういった背景にあるライブ配信をいち早く導入することで、動画マーケティング分野において業界内でイニシアティブを握ることも可能です。
今回の事例を見て、自社でも導入を検討したり、ライブ配信の見本市などでどのような立ち回りをすれば良いかを学んだりすることも重要と言えるのではないでしょうか。
