BtoB企業特化型ハイクオリティ動画制作。会社紹介映像、展示会プロモーション、社員総会・イベント映像、営業ツール、採用ブランディング等。
お客様のビジネスモデルを深く理解し、高品質なPR映像制作を伴走型で行います。動画を作ったその先まで丁寧にコンサルティングサポート。
はじめに
【アメリカ大統領選】トランプトレード関連動画事例集
- MHI NSエンジニアリング株式会社
- ヤマシンフィルタ株式会社
- 酒井重工業株式会社
７月中にトランプ前大統領の暗殺未遂事件、そしてバイデン大統領の次期大統領選挙からの撤退表明と、アメリカ大統領選挙において大きな動きがたて続けにおきました。元々は有権者たちがよく知る２名での争いとなって最後まで接戦になる、というのが「既定路線」だったわけですが、ここにきて波乱が起きたことで選挙戦を交えた経済界においても大きな動きが出てきています。
トランプ氏が大統領に返り咲いた場合の政策を考慮して株式や債券、通貨などに賭ける「トランプトレード」といわれる状況が復活しつつある今、日本の企業も大きな影響を受けています。
そこで今回は株式市場などでも注目されているトランプトレード関連の企業を、動画の面から見ていこうと思います。
それではいってみましょう！
1. MHI NSエンジニアリング株式会社
MHI NSエンジニアリング株式会社は、三菱重工グループの総合エンジニアリング会社です。神菱エンジニアリング株式会社を前身とし、2015年にMHI原子力エンジニアリング株式会社と合併し、現在の社名となっています。
主力事業は原子力分野で、原子力発電所を含む原子力施設・製品の開発、建設から保守・アフターサービスに至る設計業務を一貫して手掛けています。
注目すべきポイント
動画は、アニメーションによる企業・事業紹介となっています。
前半では主に会社事業の説明、後半では主力である原子力セグメントに関するものとなっています。
原子力は従来の火力発電などと比べてクリーンな電力供給ができる一方で、厳しい安全基準が求められます。
自然災害やテロなどの人災に対しても対応をしていかなければなりません。
具体的にはプラントに航空機がぶつかっても大丈夫なように設計するなど、過去の事故や事件からシュミレーションできることをふまえ、安心・安全なエネルギー供給を目標としているそうです。
そしてこれらのエネルギー関連は、トランプ氏が掲げている「ドリル、ベイビー、ドリル（掘って、掘って、掘りまくれ）！」に代表されるように、雇用を生み出すためなどでエネルギー産業を後押しすると主張されています。対アメリカとの関係とともに、過去の反省から「安全」もセールスポイントとして、企業同士の提携などをアメリカからも求められることになるかもしれませんね。
2.ヤマシンフィルタ株式会社
ヤマシンフィルタ株式会社は、1956年にフィルタの製造販売会社として東京都大田区東蒲田に設立された会社です。当初の名称は山信工業株式会社として誕生しました。
世界の油圧ショベルの大半に「建機用フィルタ」を供給しており、建設機械の稼働に不可欠なものとなっています。
注目すべきポイント
動画は会社紹介・事業紹介のものとなっており、実写やインタビューによる説明と、アニメーションやインフォグラフィックスを利用した説明を織り交ぜたものとなっています。
国内だけでなく、世界の様々な地域に生産拠点があります。重機となれば先進国から発展途上国まで、どこの国でも必要不可欠なものだからこそ、各地で供給できるよう世界的な展開をおこなっています。
先にあげたエネルギー政策や工業における積極政策となれば、重機利用は当たり前です。貿易において、トランプ氏は輸入関税の大幅な引き上げを明言していますが、それに関してもアメリカで生産拠点を確保していれば大きな障害とはならず、アメリカ国内における積極的な開発となれば大きく売り上げを伸ばすことになります。。
フィルタといえば、単なるろ過という意味だけでなく、重機においては故障の発生や寿命に大きく影響を及ぼす重要なパーツのひとつとなっています。フィルタの開発が進めば進むほど、SDGsの取り組みにも直結するので、今後ますます企業として活躍する場が増えていくことでしょう。
3. 酒井重工業株式会社
酒井重工業株式会社は、建設機械などを製作する日本のメーカーです。
道路建設機械の専業メーカーとして世界一流の“グローバルニッチ企業”を目指しており、道路舗装における専門的な人材と世界で活躍できる人材を積極的に採用・育成しています。建機メーカーとしては決して大きな会社ではありませんが、ロードローラーなどの締固め機械の分野においては、世界のトップメーカーの1社に数えられます。
注目すべきポイント
動画ではサポートネットワークの全体像をアニメーションで解説し、実際の作業やDX化によって効率化された部分は実写を利用したものとなっています。
またAR技術を導入し、オンラインによるサポート場面も組み込んでいます。仮に言語による壁があったとしても、人目でわかるAR技術があれば、機械トラブルにも対応することができますね。
コロナ禍後からストップしていた多くの現場で作業が進む形となっており、またアメリカではインフラ投資法案を背景に高水準の建設投資が継続しています。これはトランプ氏が政権を取った後も続くと見込まれており、インフラにおける需要増に対して呼応する形で関連企業も売上を伸ばすと考えられています。
トランプ氏の掲げる減税と規制緩和による企業活動の活発化を通じて経済成長を促進する方針に対しての経済的な思惑は大統領選が終わるまで続いていきます。
今後も注意深く見守っていきましょう。
