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はじめに
【日本を支える】社会資本関連動画事例集
- 西松建設株式会社
- 一般社団法人日本港運協会
- 国土交通省
8月に入ってから大幅な日経平均の下落や上昇、南海トラフ沿いの地震といったことが立て続けに起こりました。不安感を煽られ、体調を崩してしまっている方もいるかかと思いますが、そういった「不安」が社会を動かしているのもまた事実です。
今回は自然災害や経済的な問題などのさまざまな不安に対して、社会資本を構築し日本のために動いている企業を動画の面から見ていきたいと思います。
それではいってみましょう！
1. 西松建設株式会社
西松建設株式会社は、東京都港区虎ノ門に本社がある総合建設業者（準大手ゼネコン）です。ダムやトンネルなど、大型官庁土木工事を得意とし、スーパーゼネコン５社に次ぐ準大手ゼネコンの一角として強固な財務体質を備え、同じく準大手ゼネコンで建築を主体とする戸田建設と業務提携を結んでいます。
注目すべきポイント
創業は1874年で、2024年が150周年ということもあり、ご紹介する動画は150周年の特別ムービーとなっています。歴史ある企業の強みを全面に出したものとなっています。
新人女子社員である清水くるみさんが、西松建設が施工した工事を通して、先人達の思いを継承し、未来へ向かっていく形となっています。
近年の気温上昇によって集中豪雨も増え、今までになかった水害も発生しています。水を貯める目的ではなく、洪水を防ぐためのダムの建設など、計り知れない自然の驚異に対して、今までの技術と歴史の積み重ねによって建設されたものが人々の生活を守っています。
どんなに資金があろうと、「歴史」だけはお金で買うことができません。
蓄積されたノウハウと、それを活かした人々を守る社会資本づくりをブランドムービーという形でPRした動画のご紹介でした。
2.一般社団法人日本港運協会
一般社団法人日本港運協会は、港運事業者の業界団体です。全国港湾労働組合協議会との産別交渉・産別協定の当事者でもあります。
港湾運送事業の健全な発達に寄与することを目的とし、全国のほぼ全ての港湾運送事業者によって組織されている中央団体となっています。
注目すべきポイント
四方を海に囲まれた日本は、輸出・輸入貨物の99％以上が港を経由して運ばれています。逆に言えば、大小さまざまな物資を安全かつ持続的に供給できないと日本人の生活は脅かされることになります。
広大な港湾はダイナミックな空撮を利用したり、世界との物資的なつながりをインフォグラフィックスを利用して説明したりしています。データを見れば日本の経済的な立場が低下していることがよくわかりますね…
貿易大国、日本の暮らしと経済を支える港をフィールドに、海から陸へ、陸から海へと物資を積み降ろしするのが港湾運送事業者です。世界とつながる物流の最前線で日々営まれる仕事の重要性や、船や貨物の種類に合わせたさまざまな仕事内容、最新技術の導入、人材育成、福利厚生など、普段は一般の目に留まりにくい「港運」のすがたは、子どもたちにとっても憬れのものでないと将来的な人材が集まりません。潜在的な長期戦略として動画が担っているものは重要なものといえるでしょう。
3. 国土交通省
国土交通省は、国土の総合的かつ体系的な利用、開発および保全、社会資本の整合的な整備、交通政策の推進、気象業務、ならびに海上の安全や治安の確保に関することを所管としています。
ご紹介する動画は、小・中学生向けの防災教育動画となっています。
注目すべきポイント
少々ショッキングな実写映像と、そこからの学びを得るためのアニメーションを駆使したものとなっています。
危険を認識するためには、災害の事実を伝えることも必要です。
動画の後半ではインフォグラフィックスなどを利用して、ハザードマップ、避難情報、マイ・タイムラインなどについて学ぶことが出来ます。
近年では頻発する災害に備えてさまざまな組織が作られていますが、国土交通省でも緊急災害対策派遣隊として「TEC-FORCE（テックフォース）」を組織し、その活動についても動画で説明しています。
大規模自然災害が発生すれば、自治体職員だけでは対応が困難となります。そういった際にいち早く被災地へ出向き、被災自治体を支援する部隊、それをバックアップする企業の協力が不可欠です。
自然という恩恵に授かりながら、その理不尽なまでに強大な力とともに暮らしていかなければならないのが、日本という国に生まれ、そこで生きていくものたちの宿命です。大きな災害が起きる前に、各自が準備をして油断をしないようにしていきましょう。
