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はじめに
【必要不可欠】海運業界動画事例集
- 日本郵船株式会社
- 株式会社商船三井
- 川崎汽船株式会社
普段の生活の中ではほとんど見かけませんが、日本という島国において、世界との貿易の窓口となる海運業は必要不可欠な存在です。貿易量の99.5％を海上輸送が担っており、海運業によって日本経済が支えられているといっても過言ではありません。
今回はその海運業界において、日本の中で三大大手と呼ばれる企業の動画を見ていこうと思います。
それではいってみましょう！
1. 日本郵船株式会社
日本郵船株式会社は、東京都千代田区丸の内に本社を置く、三菱グループの大手海運会社です。英称の「NIPPON YUSEN KAISHA」からNYK LINEという通称があり、国際的にはNYK LINEのブランド名で知られています。
三菱グループ（旧三菱財閥）の中核企業であり、三菱グループの祖業・源流企業にあたります。三菱の創始者（初代総帥）である岩崎弥太郎によって大阪府大阪市で設立された九十九商会に由来しています。
注目すべきポイント
ご紹介する動画は、インタビュー動画となっています。
海上職は航海士・機関士に分けられますが、動画は主に航海士の仕事をインタビューを通して説明しています。
実生活とかけ離れた海上職ゆえに、どんな職務があるのかはイメージがしづらいものです。そういった疑問に対してアンサーを出すような動画構成となっています。
主な業務として航海当直、航海計画の立案、保守整備、荷役当直の紹介、また船上生活が4～6か月と長期間となるので、世界各地に上陸してその土地の魅力に触れたり、長期の休暇をどう過ごすかなどの、航海士ならではの魅力を動画で伝えています。
売上高・営業利益ともに日本郵船が他2社と差をつけ、トップを走っており、グループとしての物流サービスを最適化するだけでなく、部材・部品生産から、配送までを総合的に管理し、物流全体の最適化を図っており、これらは世界でも例を見ない特徴です。
航海士や機関士に関しても「自社養成コース」が存在しており、グループの規模の大きさゆえにできる強さといえるでしょう。
2.株式会社商船三井
株式会社商船三井は、東京都港区虎ノ門に本店を置く、三井グループの大手海運会社です。三大海運会社の中では、連結売上高および時価総額で国内2位となっています。分野においてはLNG輸送および海洋事業において強みを持っています。
注目すべきポイント
動画は実写とアンクル船長のアニメーションを添え、商船三井の紹介をパートごとに分けたものとなっています。
パート１では、そもそも海運会社とは何か？ということに対してのアンサーをしていく形式となっています。
例えば造船会社と海運会社の違いを、航空業界などのわかりやすい実例を交えて紹介しています。
アニメーションキャラクターとして使われているアンクル船長は、1950年代にサントリーのトリスウイスキーの広告に登場し、国民的キャラクターとなった「アンクルトリス」と同じものとなっています。イラストを手掛けた柳原良平さんが船好きとして知られており、船や港をテーマとする作品や文章を数多く発表しました。
柳原さんはすでにお亡くなりになっていますが、生み出したキャラクターが自分の好きな船の世界で、そして動画として生き続けるというのは、とても心があたたまるものですね。
3. 川崎汽船株式会社
川崎汽船株式会社は、東京都千代田区に本社を置き、通称“K”Lineと呼ばれている会社です。
上位2社と比較するとコンテナ船への依存率が高いとされています。このほか、石炭・鉄鉱石などの不定期貨物船、自動車運搬船、LNGタンカー、石油タンカーなどを運航しています。また、日本で初めて自動車専用船を導入した企業でもあります。
注目すべきポイント
ご紹介する動画は、商品・事業紹介の形式のものとなっています。
最新のカイトシステムにより、環境保全に取り組んでいく姿勢を示しています。
エネルギーや動力、風力を受けるカイトとなれば、必要になるのが物理的な数式です。
動画内でもそれらの数式が組み込まれており、数式からはなぜか格好の良さを感じてしまうものです。
ご紹介している“Seawing”は自然エネルギーである風力を活用するため、燃料の生産や供給設備が不要であり、様々な船に搭載可能である汎用性も特徴です。
川崎汽船では次世代代替燃料や“Seawing”をはじめとした様々な環境保全技術を積極的に導入していくことで、環境負荷低減に取り組んでいます。風力を活用する“Seawing”は約20%のCO2排出量の削減見込んでおり、燃料転換への取り組みとの相乗効果で、“K” LINE 環境ビジョン 2050に掲げた「2050 年 GHG 排出ネットゼロ」達成を目指しています。
海運貿易という窓口において、燃料費や環境負担の問題は常につきまとっています。これらの問題に取り組む姿勢は、日本だけでなく、世界中で示していかなければならないものですね。
