動画制作の依頼をコンペ形式で選ぶ!そのメリットや注意点を紹介!

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動画制作の依頼をコンペ形式で選ぶ!そのメリットや注意点を紹介!

1.動画制作の依頼をコンペ形式で選ぶ!

動画制作を依頼したい場合、直接動画制作会社に依頼する手もあります。
しかし、それ以外の方法としてコンペ形式で選ぶのも有効な手段として挙げられます。
今回は、動画制作をコンペ形式で行うことについて、そもそもコンペ形式とはどんなものか、メリットや注意点は何なのかといった話題を中心にまとめました。

1-1.そもそもコンペ形式はどのように行うのか

コンペ形式は、動画制作などの依頼に対して製作する映像会社に仕事を募集する方式です。
例えば、自社のPR動画を制作したいと思ったら、複数の映像制作会社にメールを送って提案をしてもらうといった方法です。
コンペティション(competition、競い合わせ)から来ている通り、仕事を受けたいと思っている会社が集まって提案の競争を行います。

この形式を行うことによってメリットも多いのですが、直接依頼する方式と異なり、自社でも準備が必要になります。
次の項目では、コンペ形式の準備方法について解説していきましょう。

1-2.コンペ形式で行う前の準備

コンペとは、そもそもこちらが複数の会社に対して映像制作の目的・要望・条件などを提示し、それに対して制作会社からの規格案や見積もりを提案してもらうことです。
このコンペを依頼する場合、こちらも準備が必要で、それは次の5つが挙げられます。

  • コンペの日時と場所のスケジューリング
  • 動画制作の目的や予算を映像会社に伝える
  • 各社の返答の対応
  • コンペ会場の準備
  • 提出物の確認
  • 発注先決定後の対応

コンペの日時と場所のスケジューリング

まず、コンペを行う場所と日時などのスケジューリングを行います。
場所は、こちらの会議室などを利用すると便利ですが、ビデオ会議方式を利用してオンライン上でやり取りするといった方法も有効です。
日時は平日昼間など相手の業務時間内に行うようにしましょう。
あるいは資料だけをメールなどで送ってもらって、場所や時間に関係なく実施する方法もあります。

動画制作の目的や予算を映像会社に伝える

各映像会社に動画制作の目的や予算を映像会社に伝えることはコンペで最も重要なポイントです。
漠然とした内容、例えば会社のPRをしてほしいというものだけでは映像製作会社も困惑してしまう場合も少なくありません。
明確な目的を伝えることで、制作会社側も理解しやすくコンペに参加する企業も増えます。
例えば、当社のヴィジョンである○○を見込み顧客と思われるユーザーにPRしたいといっただけでも、全く違うものになるでしょう。
また、予算についても必ず触れておくことが重要です。
予算が確定していないと映像制作会社も、どのようなものが提案できるか異なるからです。

各社の返答の対応

複数の映像会社に連絡を入れると、必ず何かしらの返答が来ます。
その際の対応も行うことも必要です。

コンペ会場の準備

コンペ会場も準備します。
会議室の座席配置をコンペ用に見やすくしたり、受付などに外部から映像制作会社のスタッフが来ることを伝えたりします。
オンラインで行う場合は、テストなどをしてすぐに当日始められるようにしましょう。

提出物の確認

コンペが終わったら、提出物を確認していきます。
明確にいつ返答するか参加企業に伝えておくことも重要です。

発注先決定後の対応

最後に映像制作会社が決定したら、決定した企業に依頼の連絡を入れましょう。
また、依頼しない他の企業に対しても今回は採用しなかった旨を伝えておくのが親切です。

このようにしてコンペ形式で動画制作ができるようになります。

2.コンペ形式で動画制作を依頼するメリット

コンペ形式で動画制作を依頼するメリットは、次の4つです。

  • 予想外のアイデアとの出会い
  • 予算に合った制作会社を選べる
  • 社内の同意が容易
  • 具体像のイメージ

2-1.予想外のアイデアに出会える

コンペを行うと、映像制作会社から予想外の提案が出て、それがアイデアにつながります。
例えば、社内スタッフのインタビュー動画をイメージしていたのに、ドローンを使って会社を撮るといった提案があったりします。
もちろん、このような例以上のクリエイティブあふれる提案も期待できるでしょう。

2-2.予算に合った動画制作会社を選べる

単独で契約をしてしまうと、予算がどんどん上乗せされて、費用がかさむことがあります。
しかし、あらかじめ予算を設定し、しかもコンペで競争させることで、より予算に合った映像会社を選べます。
このように提案品質や価格を見極め、さらに同じ条件で他の会社と比較できるのは魅力的です。

2-3.社内の同意を得やすい

コンペには、必要に応じて同じ部署のスタッフや上司などの参加を要請できます。
関係者が同席することによって、映像制作会社の選定に関わったという事実を作りやすくなります。
単独で決めた場合よりもスムーズに社内の同意が得られやすいのは大きなメリットといえるでしょう。

2-4.具体的に実現したい映像がイメージできる

具体的に実現したい映像がイメージできます。
シンプルなPR動画制作という漠然としたイメージだったものが、コンペを通じて、より具体的な目的が明確になるのもメリットです。
コンペの募集段階で目的や実現イメージを固めたものがより深化するでしょう。

3.動画制作をコンペ形式で失敗しないために

動画制作をコンペ形式で行うのはメリットがありますが、一方で失敗することも少なくありません。
ここでは、失敗する要因として次の3つを挙げます。

  • 実力派の動画制作会社が参加しない
  • コンペはリソースが奪われる
  • 悪い意味で予想外な提案が出る

3-1.実力派動画制作会社が参加しない可能性もある

コンペは、参加する企業もある程度の労力が必要になります。
しかも労力の甲斐なく、落選するというリスクもついて回ります。
そういった中、人気のある実力派の動画制作会社は、制作側から見てデメリットと思われる案件には消極的です。
コンペ形式の選定に参加するくらいなら、今の顧客の案件に注力した方が良いと判断するからです。
その結果、そこまで実績のない映像制作会社だけが集まって動画制作の提案を始めることも少なくありません。

3-2.コンペの準備は慣れないとリソースを奪われることを知っておく

コンペを開催するにあたって、依頼側も時間や労力といったリソースを奪われます。
コンペ形式での開催は、段取りを行ったり、具体的な案件制作をするなど、決して少なくない手間と労力がかかるのです。
特に慣れないうちは、よりリソースの消耗を強いられると覚悟すべきでしょう。

3-3.悪い意味でも予想外の提案も想定する

コンペ形式で、こちらの目的があいまいだったり、不適切な場合は、悪い意味で予想外の提案をされることがあります。
例えば、PRの動画制作を依頼したら、予算の範囲に収まっているものの、いずれの提案もチープなものばかりといった感じです。
こういったことは動画制作の目的の設定があいまいだと起こりやすいので、注意しましょう。

4.コンペ形式は成功することも多い!成功事例紹介

ネガティブな話題にも触れましたが、コンペ形式は成功することが多い映像制作会社の選定方法です。
どのような成功事例があるのか、主なものを2つ紹介しましょう。

4-1.想定以上のクオリティの動画が完成

想定以上のクオリティの動画が完成予想外の提案が出るのはコンペ形式の魅力です。
しかも、動画制作によって生み出された成果物も予想以上のクオリティになることも多くあります。
特にコンペという競争を勝ち抜いた企業なので、単独契約のケースよりも良いものができる可能性は高くなります。

制作会社A社が自社の工作機械の説明動画をコンペ形式で依頼したところフルCGで制作するという提案の企業があったので採用。
モーショングラフィックスのようななものだと思ったら、こちらでも判別が難しいほどハイクオリティなCG動画だったという事例などがあります。

4-2.意図をくみ取って発展させた動画の提案を受けられた

意図をくみ取って発展させた動画の提案を受けられた漠然とPR動画で、社内の雰囲気をくまなく伝える採用動画の側面を持たせたいという要求でコンペを開いた事例があります。
それに対し、淡々とした中にもドラマティックなものを作りましょうという提案をしたB社を採用して動画制作を依頼しました。
結果として、本人たちも知らなかった自分たちの仕事の魅力を発掘する動画を制作しました。
そして、それぞれのスタッフの輝いているワンシーンをテンポよくつないだ動画に発展させることができたのです。

5.動画制作のコンペ形式でありがちな失敗事例

動画制作のコンペ形式の失敗事例も触れていきます。
これは、よくありがちなので対策をしておくことがおすすめです。

5-1.印象で選んだら動画構成がボロボロ

コンペ形式で動画制作を依頼したら、一社がとても好印象な提案をしてきました。
その印象で採用し、動画制作を依頼したところ、出てきたものは予想外のものでした。
シーンごとは良いものの、その構成がボロボロで何を伝えたいのか、依頼側であるこちらも苦慮するほどという事例です。
これは、発注してみないとわからない点がコンペ形式にはあるということです。
そのため、事前に応募を依頼する企業を選定しておくことが重要といえるでしょう。

5-2.コンペ資料の要件が不十分で映像制作会社に意図が伝わらない

上司から派手でPRしてくれる動画制作の指示が合ったものの、こちらもどのような要件で募集していいのか分からず、そのまま募集。
その結果、映像会社が困惑し、各社から具体的な内容についての問い合わせが殺到しました。
あらかじめ動画制作の目的や実現イメージを固めておかないと発生することが多いので注意しましょう。

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