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はじめに
【LNG】エネルギー資源関連動画事例集
- 石油資源開発株式会社
- 株式会社INPEX
- 東洋エンジニアリング株式会社
2月に行われた日米首脳会談で大きなテーマとなったのが、アメリカ産のLNG（液化天然ガス）の日本への輸出についてでした。トランプ大統領が政権運営において掲げている貿易赤字の削減とエネルギー資源の増産に対して、日本が受け入れる形になったともいわれています。
規模の大きいエネルギー資源の貿易となれば、受け入れの体制を整えていかなければなりません。今回は石油やLNGなどのエネルギー資源に関連する企業の動画を見ていきたいと思います。
それではいってみましょう！
1. 石油資源開発株式会社
石油資源開発株式会社（略称JAPEX）は、日本国内外の石油、天然ガス資源の権益を有し、開発・生産・輸送・販売までを一貫して行う大手石油開発会社です。
元々は官営でしたが民営に転身し、GTL燃料、メタンハイドレート、オイルサンドの研究開発も手がけるほか、パイプライン輸送に関しては日本屈指の技術力を有しており、サハリン沖からの天然ガスパイプライン計画にも参画しています。
注目すべきポイント
ももクロとのコラボ企画を動画化したものとなっています。NO RULEの名前の通り、アイドル×石油資源という全く結びつかないものだからこそインパクトがあります。
実写での説明だけでなく、イラストやインフォグラフィックスを駆使して事業内容を説明しています。お堅くなりがちな企業の事業紹介も、アイドル成分が入ることで明るさが増しますね。
生活に欠かすことが出来ないエネルギー資源ですが、その大元はほとんどの人間が知り得ないところで採掘され、陸上に運ばれ、そして生活に使われています。
国産にしろ外国産にしろ、全てはエネルギーの安定供給のために様々な人間が関わることで私たちは不自由ない生活をすることができているのだと痛感します。
エネルギーの安定供給の現場を、アイドルと共に学ぶ。動画や番組だからこそ果たすことができる役割ですね。
2.株式会社INPEX
株式会社INPEXは、東京都港区赤坂に本社を置く、国内外で石油・天然ガス等の権益を持つ大手石油開発企業です。
LNGにフォーカスすると、日本の国内天然ガス生産量は、国内消費量の約4％足らずであるため、残りの約96％はインドネシア、オーストラリア、中東地域などから輸入しています。INPEXは中長期的に十分な天然ガスの供給能力を確保する目的で、新潟県上越市（直江津港）にLNG受入基地を建設し、2013年より操業を開始しています。
注目すべきポイント
会社紹介動画としてパート分けされており、実写をメインとしながら要所ではアニメーションを利用して詳細を伝えるようなものとなっています。
大規模なプラントの実写動画となると、空撮やドローンの出番です。
施設の壮大さをイメージさせ、ワクワク感を引き起こさせる効果がありますね。
従来の化石燃料と比べてエネルギー効率が高く、CO2排出量が少ない、より低炭素なエネルギー源と言われている天然ガスやLNGは、エネルギートランジションを実現させるための移行燃料として注目を集めていました。最終的には再生可能エネルギーを中心にしたシステムにかえるために、新たなエネルギーとして「水素」の利用も考案されており、そのエネルギーを作るためにもLNGは利用されています。
従来の計画にプラスしてアメリカからの更なるLNG輸入と並行して更なる技術革新をすすめ、次なるエネルギー革命において世界をけん引できるよう期待したいですね。
3. 東洋エンジニアリング株式会社
東洋エンジニアリング株式会社は、千葉県習志野市に本社を置く、三井グループの大手エンジニアリング会社です。日揮、千代田化工建設と併せて「エンジニアリング専業三社」、あるいは「エンジニアリング御三家」と呼ばれています。
三井化学株式会社のプラント部門が独立した経緯から、エチレンプラントや肥料プラントの建設に強みを持っています。
注目すべきポイント
二酸化炭素と水素から合成される持続可能な燃料としてe-Fuelが注目されており、それを作るために重要となるのがe-メタノール、といった流れでの事業紹介となっています。
生成技術や機械の詳しい説明ではアニメーションやCGが利用されています。科学技術の説明は、実写では伝えきれないことが多くあるので、その際にアニメーションを利用することは効果的です。
他にも実験結果の数値などをグラフや数式を利用したインフォグラフィックスで表現するなど、より説得力のある動画となっています。また日本だけでなく、海外の人に理解してもらうために、基本的な説明のベースは英語を利用しています。エネルギー資源となると、輸入に多くを頼っている日本としては、海外との繋がりが重要になってきますよね。
原料となる資源には限りがありますが、資源と資源を掛け合わせた、より効率的な燃料の生成には無限の可能性があります。熾烈な開発競争によって人類にとって必要なものの期限が延長されていくことは、日本だけでなく、世界を救う存在になれるかもしれません。
