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はじめに
【急成長】ドローンメーカー関連動画事例集
- テラドローン株式会社
- ヤマハ発動機株式会社
- DJI
近年、ドローンの活躍する領域はどんどん広がっています。
最近の5年間においても市場規模は200％以上アップしており、2030年度には1兆円を超える規模になると予想されています。
世界的にみてもドローン人気が高まっており、ドローン開発に乗り出すメーカーも増加傾向にあります。ドローンというと空撮関連をイメージする人が多いですが、建築、土木、農業といった多くの産業で飛躍的に利用が広まり、少子化による労働力不足を補うものとしても注目されています。
今回はそういったドローン業界の動画をみていこうと思います。
それではいってみましょう！
1. テラドローン株式会社
テラドローン株式会社は、2016年に小型無人機事業を主として設立された会社です。大元はテラモーターズで日本では珍しいグローバル完全競争下で事業を行うベンチャー企業であり、本社こそ東京の港区に置かれているものの、売上の９割以上が海外での売上を占め、従業員比率も外国人比率が９割を超えています。
注目すべきポイント
グローバルベンチャー企業らしく、コーポレートムービーも全編英語による動画となっており、実写や3DCGを使って全世界を表現するものとなっています。
かつて漫画やアニメで思い描いた、ひっきりなしに空中で自動操縦されたドローンが行き交う未来は、もしかしたらもうすぐそこにある未来なのかもしれませんね。
エアモビリティ（空飛ぶクルマやドローン）を活用して、石油ガス、化学、建設業界等における現場作業のデジタル化や、遠隔地や被災地における物流の効率化等、多岐にわたる産業のDX化を進め、人力の限界である非効率・危険な作業の解消を着実に進めています。
ミッションである「Unlock “X” Dimensions（異なる次元を融合し、豊かな未来を創造する）」を体現し、今後もどのような分野で活躍のアイディアを駆使していくのか、目が離せませんね。
2.ヤマハ発動機株式会社
ヤマハ発動機株式会社は、静岡県磐田市に本社を置く、オートバイを中心に製造する世界的な輸送用機器メーカーです。オートバイの販売台数、売上高は世界第2位であり、船外機やウォータービークルの販売台数は世界首位、半導体製造装置のチップマウンターの市場シェアも世界第2位となっています。
注目すべきポイント
日本における産業向けドローンにおいても最大手メーカーであり、ドローンを利用した農薬散布を行う日本農家のほとんどはヤマハのものを使用しています。
高所作業を伴う送電線の管理などもドローンにおける管理が期待されています。発動機メーカーらしく、他社製品と比べて長時間・長距離の飛行が可能なのは企業の強みでもありますね。
実際の実験の様子を動画に収め、どのような成果を得られたかを社内だけに留めず社外にPRとして利用することで、多くの利用者や支持者を募ることに繋がります。
衛星通信機を搭載し、インターネット経由での遠隔操縦が可能でその範囲も広いとなれば、災害が多い日本では非常災害時の状況調査などでの活躍が期待できるでしょう。
労力だけでなく、人命を救うことにも繋がるのが今のドローン業界ということですね。
3.DJI
DJIは、ドローン３大メーカーといわれるものの１つで、中国広東省深圳にある会社です。アメリカのホワイトハウスへ侵入したり、日本の首相官邸無人機落下事件などで使われたのもDJI製のものです。ドローン規制などへ繋がる事件で名前があがってしまいますが、それもそのはず、当時の世界シェア７割超を占める商用ドローン業界の最大手となっています。
注目すべきポイント
動画は商品紹介動画となっています。Mavic 4 Proの機能を余すところなく紹介し、実際に撮影された映像を元にスタイリッシュな動画内容となっています。
各機能によって撮影ものが使われているので説得力は抜群です。さらに世界中のありとあらゆるところで撮影を試みており、そのスケールの大きさはさすがの世界３大メーカーです。
DJIといえばphantomシリーズで有名になりましたが、最先端技術によってドローン撮影と飛行性能を新たな次元へと引き上げ、その存在がゲームチェンジャーとなるべく後継機を次々と出しています。
一方、便利なドローンはロシア・ウクライナ戦争において兵器として活用されており、その殺傷能力は兵器としても相当優秀なものとなってしまっています。かつてのダイナマイトと同じように、兵器として使われることで進歩してしまうのではなく、人類の平和と安全のために使われるドローンであって欲しいと思う、今日この頃です。
