BtoB企業特化型ハイクオリティ動画制作。会社紹介映像、展示会プロモーション、社員総会・イベント映像、営業ツール、採用ブランディング等。
お客様のビジネスモデルを深く理解し、高品質なPR映像制作を伴走型で行います。動画を作ったその先まで丁寧にコンサルティングサポート。
はじめに
【BtoB向け】プラットフォーム動画事例集
- 株式会社アクロスソリューションズ
- 富士通コワーコ株式会社
- 日本オラクル株式会社
コロナ禍と相まって世の中に急速に広まったのがBtoB〈企業間電子商取引〉のプラットフォームです。テレワークなどの新しい働き方が進む中でバックオフィス業務のデジタル化を検討、導入する企業が増えました。
また、2021年9月のデジタル庁発足や今年1月に改正された電子帳簿保存法、2023年10月より開始するインボイス制度等、国をあげて業務プロセスデジタル化によるDX推進への動きが加速しています。一方、プラットフォームを提供する会社も他社とのしのぎを削り、各分野に特化した商品の販売をするようになっています。
そんな戦国時代へと突入しているプラットフォーム関連の動画をみていきたいと思います。
1. 株式会社アクロスソリューションズ
１本目は、株式会社アクロスソリューションズのモバイルWeb受発注システム「MOS」から。
株式会社アクロスソリューションズは、石川県金沢市に本社を置く、電子商取引システムをメインとした情報サービス事業をおこなっています。
ご紹介する動画は、アニメーションによる商品紹介動画となっています。
注目すべきポイント
MOSはスマホやタブレットでの利用をメインとしたプラットフォームとなっており、動画内においてもその意識付けをしたものとなっています。
動画後半の稼働実績紹介では、アニメーションの中に実写を組み込んだものとなっており、「実績」というものをより強くアピールするための工夫が凝らされています。
プラットフォームが多く世の中に出されるようになったことで差別化を図ることが重要になってきました。MOSのようにスマートフォンやタブレット使用に特化、カスタマイズ対応で自社に合った運営ができるなど、強みとなっている部分を動画で紹介することは必須です。
コストカットだけでなく、今後はよりプラスαが求められる世界となっていくでしょうね。
2. 富士通コワーコ株式会社
２本目は、富士通コワーコ株式会社のクラウド型間接材調達支援サービス導入事例から。
富士通コワーコ株式会社は、富士通株式会社の関連会社となります。富士通の中でも特に間接材調達業務における課題解決と業務効率化を目指した会社となっています。
ご紹介する動画は、株式会社ジンズが実際に導入した声を届けるサービス導入事例の紹介動画となっています。
注目すべきポイント
インタビュー形式の導入動画となっており、構成としては導入前の状況と問題点を複数あげているところから始まっています。
そこから導入後どうなったかを実写だけでなく、サービスによってかわったところをインフォグラフィックスなどを利用してよりわかりやすく説明しています。
サービス利用における生の声は説得力のあるものとなります。また動画において導入動画を制作することで、サービス提供をした会社だけでなく、導入した側においても宣伝効果がついてくることはお互いにとって利益になることですね。
サービス提供側は、自社製品の目玉をアピールするだけでなく、そこから得られた声をもとに商品の更なる改善、そしてその姿勢も動画で表現することができます。導入して紹介して終わり、ではなく、双方の会社が持っているビジョンや姿勢もアピールできる、導入動画に多くの意味を持たせることができるのはとても魅力がありますね。
3. 日本オラクル株式会社
3本目は、日本オラクル株式会社のOracle Digital Hub Tokyo始動から。
日本オラクル株式会社は、米国企業オラクルコーポレーションが1985年に日本で設立した法人です。日本国内を拠点とした情報システム構築のためのクラウドサービス、ソフトウェア製品、ハードウェア製品、ソリューション、コンサルティング、サポートサービス、保守サービス、情報教育の事業を展開しています。
ご紹介する動画は、プロジェクトと施設の紹介となっています。
注目すべきポイント
業務風景と施設をジンバルやドローンなどを駆使して撮影しています。
空間から空間への撮影は、臨場感のある映像となります。
動画の構成としては、インタビュー形式とその合間にプロジェクトと施設の紹介をいれた形となっています。
プロジェクトなどの会社の核となる部分の説明に関しては、やはり会社側の熟知している人間を使うべきですね。
IT企業として比較的老舗となる企業は、新興の企業にはできない幅の広い業務対応をすることができます。基幹業務プロセスの合理化、そして会社全体を一元管理するシステムの販売を中小企業にむけても販売できるのは大きな強みといえるでしょう。
