BtoB企業特化型ハイクオリティ動画制作。会社紹介映像、展示会プロモーション、社員総会・イベント映像、営業ツール、採用ブランディング等。
お客様のビジネスモデルを深く理解し、高品質なPR映像制作を伴走型で行います。動画を作ったその先まで丁寧にコンサルティングサポート。
はじめに
【BtoB】システム導入動画事例集
- 株式会社ゆびすいコンサルティング
- ファナック株式会社
- 株式会社トリプルアイズ
自社で発信する製品・サービス情報は、あくまで売る側から発信される情報です。しかし買い手となる顧客側は、サービス導入によって本当にメリットが得られるのか不安を感じるユーザーは少なくありません。
そこで、実際に商品を購入したユーザーの導入事例を紹介して、その不安を払しょくするのが導入・インタビュー動画の狙いです。
サービス導入前の不安や、導入後の効果をユーザーが直接語ることで、リアルがユーザーに伝わるので、商品の信頼性を高められます。
今回はそういったBtoB企業におけるシステム導入やインタビュー動画事例を見ていきたいと思います。
1. 株式会社ゆびすいコンサルティング
株式会社ゆびすいコンサルティングは、ゆびすいグループの事業展開のひとつです。ゆびすいグループは、務・会計はもちろんのこと経営コンサルティングや登記、労務、ITにいたるまで、多岐にわたる事業を展開しています。
ご紹介する動画は、2年半かけて開発された、製造業向け IoTシステム YubIoT(ユビオット）を実際に導入した企業の事例紹介となります。
注目すべきポイント
IoTシステムを導入したことで最も訴求したいのは、いかに効果があったかの部分です。
実際の数値での訴求が最も説得力があるのは言うまでもないことですね。
利益部分の還元だけでなく、取得したデータの活用方法の提示も有効な情報となります。
システム導入によって副次的な産物があることは、他社製品との差別化にも繋がります。
さらに動画内では、経営目線における導入メリットと、現場目線における導入メリットをそれぞれわけて細かく説明しています。
IoTシステム導入で経営の「見える化」だけでなく、現場の「見える化」によって、双方にメリットがあることでシステム導入において長く製品を活用してもらえるポイントとなります。またシステム導入による課題となる点もあえてフォーカスすることで、より良いシステム開発を目指す姿勢をアピールすることもできます。短所も使いようによっては長所になる、というのはうまく使っていくべきでしょう。
2. ファナック株式会社
ファナック株式会社は、日本を代表する大手電機機器メーカーです。工場の自動化設備に照準を合わせたメーカーで、工作機械用CNC装置で世界首位、産業用ロボットでも世界首位となっています。
注目すべきポイント
動画は、要点をまとめた短めの導入事例となっています。
システム導入以前のやり方を紹介し、他社でもあり得るような非効率な事例をピックアップしています。
さらに過去の問題点の深堀をして、現場目線でもその内容がどのようなものであったかを伝えています。
システム導入のメリットをより表現するためには、過去の生産状況がどのようなものであったかを伝える方が重要だったりします。開発した導入システムのアピールはどうしても制作側からの導入後の表現が多くなりがちです。
しかし実際には同じような問題を抱えている企業が数多くあり、その問題点を的確に解消できる製品が求められています。問題点解消による非効率の排除、そしてそこから繋がる更なる生産性の向上を訴求する流れでのバランスのとり方が重要ですね。
3. 株式会社トリプルアイズ
3本目は、株式会社トリプルアイズのアルコール検知AIクラウドシステム「AIZE Breath」導入事例動画から。
株式会社トリプルアイズは、日本のITベンチャー企業です。システムインテグレーション事業とAI事業の両方を手掛けているのを強みとしています。また会社として独自の将棋採用をおこなっており、アマチュア強豪が多数所属しています。
注目すべきポイント
2022年10月1日白ナンバー事業者アルコール検知器義務化が決まっており、法改正に合わせたシステムとして他社に先んじてアドバンテージを取るための動画事例となっています。
単に法改正に合わせたものというわけでなく、そこに今までの非効率な部分を合わせて改善している事例となっています。
アルコール検知器のみの製品と比べて、導入システムの方がどういった利点があるのかも詳しく説明されています。
単価の安さだけで法改正に合わせてしぶしぶアルコール検知器を導入する企業もあるかと思いますが、センサーに寿命があり、データでの一括した保存やなりすまし対応がないことなど、他社より先に法改正に合わせた問題点のピックアップが行えていること、さらに導入を検討している企業に対しての先着でのキャンペーンも動画ページでおこなっており、アドバンテージを十分に利用したものといえるでしょう。
