動画マーケティングから一歩踏み込んだ新しい形のマーケティング、それがライブ配信です。
このライブ配信は、昨今急速に普及が進んでおり、導入する事例も増えているのが現状です。
もともとBtoC企業が一般消費者向けに展開し、建設会社やリフォーム会社が内覧会のような形式で配信するという形式をとっていたのに対し、徐々にBtoB企業やその関連組織が利用するようになってきました。

今回、このBtoB企業がライブ配信を実施している事例の紹介というテーマで以下の流れで紹介していきます。
いずれもBtoB企業やその関連団体として活動し、ライブ配信を有効に利用している事例です。

事例を見ればきっと、自社でBtoB企業がライブ配信を実施する参考になるのではないでしょうか。

今回紹介するBtoB企業が手掛けるライブ配信の事例は、その事例を知ることでどのようなメリットがあるのでしょうか。
その理由として、新たな動画マーケティングのスタイルを学べる、具体的な運用方法が自社で導入する際のヒントになる、そして将来の動画マーケティングの姿をイメージできるという点です。

ライブ配信は、一部のYouTuberやインフルエンサーが始め、当初は企業というより、かなり小規模な動画配信のスタイルとして行われていました。
その後、徐々にBtoC企業が一般消費者向けに展開するようになり、消費者向けのイベントの一環として、徐々に行われるようになってきています。
今回詳しくは紹介しませんが、購入者向けの特典ライブ配信セミナーなどを商品のサービスにつけている事例も見られます。
このようにマーケティングの一手法として浸透してきているスタイルであり、注目すべき動画マーケティングです。
そんな動画マーケティングをより身近なBtoB企業の事例を知ることで新たな動画マーケティングを学べるというメリットがあります。

具体的な運用方法が自社で導入する際のヒントになるという点も注目です。
今回は、実際の企業や団体の事例とサイトを紹介していく形式です。
そのため、すぐに実際の運用状況を確認し、それを見ながら自社でも導入できないか検討できるヒントになる可能性があります。
確かに技術的に難しい点もありますが、そういった点は当社など専門の企業が対応するため、そこまで問題になるものではありません。
ただ、今回の事例を知ることで導入するヒントになるのは確実です。

将来の動画マーケティングの姿をイメージできます。
近年経費削減などで実際の会場に行って製品を見たり、セミナーに参加したりと言ったことが徐々に行わなくなりつつあります。
そうなると自社の製品のアピールの場が失われていくのは目に見えているでしょう。
しかし、ライブ配信を行えば双方向でコミュニケーションを取りつつ、実際の製品などの紹介を行えるので新たなマーケティング手法になる可能性を大いに秘めています。
その将来のマーティングの姿を今回の事例で知ることができるでしょう。

このように3つのメリットがあり、それらの事例を知るだけでも十分参考になるはずです。

BtoB企業がライブ配信を行っている事例の傾向として、主に情報商材を企業向けに提供しているケースが多く見られます。
実際にこれらの企業は、ライブ配信を行いやすい環境にあり、会議室に業界関係者を集めて情報提供を行うというスタイルをそのままライブ配信という形へ移行するのが容易な業態です。

一方、工業製品などを企業に納品する分野ではこういったライブ配信をおこなう企業がほぼ皆無であり、言い換えればこういった分野でライブ配信を行うことで、動画マーケティングにおいて同業他社を一歩リードできるチャンスを秘めているといえるでしょう。
その参考になるものとして最後に紹介する全米家電協会（CTA）の事例は、示唆に富んだものです。
こういった点を踏まえてこれから紹介する3つの事例を知って頂けたら幸いです。

サイエンス＆テクノロジー(S＆T)株式会社は、東京都港区に拠点を構える研究者や技術者向けの専門情報を提供する企業です。
特に工業材料、医薬品、化学工学、エレクトロニクスの分野で強みを持ち、現在も多くの企業や研究機関の専門家に対して最新の情報を提供し続けています。
そんな同社が行っているライブ配信の事例は企業の専門職向けのセミナーです。

どのような内容の事例か

プラットフォームはZoomを使用し、IT技術が専門外の技術者であっても容易に参加でき、かつクローズの環境でセミナーを開催しています。
事前に日時が公開されており、申し込んで料金を支払うことでアクセス方法が案内され、セミナーを受けるというオーソドックスなスタイルですが、純粋に情報を得たい場合には簡単で便利な方式と言えます。

事例1：https://www.science-t.com/seminar/

弁護士ドットコム株式会社は港区にある日本の法律ポータルサイトです。
弁護士のマーケティング活動の支援を行いつつ、一般人の弁護士へのアクセスを容易にするサービスで定評があります。
一見BtoC企業のような性格を持っていますが、今回紹介する事例は、同社のメイン事業とは異なる別事業です。
BUSINESS　LAWYERSと呼ばれるこの事業は、企業法務や最新法改正と言った分野の情報提供を行っています。
この事業では、主に企業の法務部門や担当者向けに行うセミナーにライブ配信を活用しています。

どのような内容の事例か

外現地法人のガバナンス・リスクマネジメントといった海外の法規に関するないようなど専門性の高いタイトルのセミナーが多くあります。
専用のプラットフォームを用意し、そのサイトのURLを申込者にメールで送信を行っています。
平日の午後に行われることが多いため、視聴するのが難しいように感じられますが、一方通行の内容になるものの期間を設けて（週末を挟んだ数日程度）アーカイブ形式での動画配信を行ってフォローしているのも注目です。

事例2：https://www.businesslawyers.jp/seminars

これまでセミナーによる活用事例を中心に紹介してきましたが、最後に紹介するのは見本市にライブ配信を活用した事例です。
全米家電協会が主催するConsumer Electronics Show（CES）は、一般の方も聞いたことがあるはずです。
このイベントは世界最大の家電見本市であり、アメリカはもちろんアジア諸国や日本の大手企業も参加する見本市として知られています。
この見本市をライブ配信したのがこの事例で、セミナーなどを行わないBtoB企業にとっては参考になるのではないでしょうか。

どのような内容の事例か

実際の見本市にいるような雰囲気で楽しめるように仮想現実のインターフェースを使ってライブ配信を行っています。
時間を指定して中央会場のようなサイトで講演を行ったり、参加する企業のブースでは個別にライブ配信を行っているなど、ライブ配信の見本市のような内容にもなっています。

事例3：https://digital.ces.tech/home

ライブ配信は、最新の動画マーケティングです。
そのため、現状日本国内ではその事例のほとんどがセミナー関連の利用にとどまっています。
エレクトロニクス分野の最先端であるCESの事例でさえ、手探りな点も多く今後の展開が期待される分野でもあります。

ただ、こういった背景にあるライブ配信をいち早く導入することで、動画マーケティング分野において業界内でイニシアティブを握ることも可能です。
今回の事例を見て、自社でも導入を検討したり、ライブ配信の見本市などでどのような立ち回りをすれば良いかを学んだりすることも重要と言えるのではないでしょうか。

YouTubeなどの動画プラットフォームを活用した企業の動画マーケティングは、徐々に普及してきています。
そのため、YouTubeの動画マーケティング自体、そこまで珍しいものではなくなってきました。
そんなYouTubeが動画マーケティングとして普及している昨今、そこから一歩踏み出したライブ配信を行う企業もみられるようになってきました。

そして、BtoB企業という動画マーケティング自体そこまで積極的でない企業でさえライブ配信に乗り出す動きが出てきています。

しかし、こういったライブ配信はどのように行えば良いのかわからないという企業担当の方も多いのが事実です。
そこで今回、以下の流れでBtoB企業が活用するライブ配信について解説します。

メリットだけでなく、より有効に活用するためのデメリットについても触れ、BtoB企業のライブ配信の活用について、包括的にお話ししていきます。

ライブ配信とは、端的に言えば動画の生放送です。
従来のYouTubeは、あらかじめ撮影した動画をアップロードして動画マーケティングに活用するというスタイルでした。
しかし、ライブ配信は、動画の生放送というスタイルで、YouTubeのライブ配信機能をはじめ、昨今話題のZoom、ライブ配信でセミナーができるスタイルのウェビナーといったライブ撮影を伴う手法です。
このライブ配信の手法は、当初一部のYouTuberが視聴者獲得を中心に行っている程度でしたが、現在はBtoBの動画マーケティングの一環として活用されるようになりました。

徐々にBtoB企業のマーケティング手法として活用されるようになったライブ配信について、基本的な仕組み、注目されている理由、代表的なプラットフォームを改めて紹介していきましょう。

基本的な仕組みは、撮影した動画をリアルタイムでストリーミングサーバーへ送信し、ユーザーとなる見込み顧客などがそのストリーミングサーバーにアクセスすることで生放送のように視聴できるというものです。
ストリーミングサーバーとは、動画などのデータをダウンロードしながらリアルタイムで配信を行うサーバのことを指します。
このサーバーが大容量の動画を効率よく処理することで実現している配信方法といえるでしょう。
この仕組みからライブ配信は、アップロードをした動画を視聴する従来の手法（オンデマンド配信）とは対照的な手法です。

注目されている理由として、通信環境が向上したことや、より親密感や一体感が得られるといったことが挙げられます。
通信環境は以前のようにADSLといった1Mbpsがやっと出るという環境から光ファイバーやLTEによって数百Mbps、そして5Gによって理論上1Gbpsを優に超える高速通信環境に変化しています。
この速度の向上は、ダウンロードといった視聴者側の環境だけでなくアップロード速度が要求される配信者にも大きな恩恵をもたらすようになりました。
それによって、配信する側も容易に行える環境になったことや同時視聴に耐えられるだけのサーバー側の通信速度も確保されたことによって環境が整い、注目度が上がっているのが理由の1つです。

もう1つが視聴者も気になる点を質問できるなどの双方向性で、リアルタイムで配信者の回答を得ることができるようになった点です。
この双方向性によってお互いの親密度が上がったことや視聴者も動画づくりに参加できることから一体感が得られるようになったことが挙げられます。
この2つの理由によって動画マーケティングとしても魅力的なものとなり、注目されるようになりました。

最後に代表的なプラットフォームを紹介しましょう。
YouTubeが行っているYouTubeLive、日本のニコニコ動画が提供するニコニコ生放送、若者の間で人気の台湾発の17 Live（イチナナライブ）、そしてツイキャス、SHOWROOMなどが挙げられます。
同様のサービスは他にも数多くあり、視聴者は限定されますZOOMなどもライブ配信に含まれます。

BtoB企業が行うライブ配信の事例紹介としてモスフードサービスが挙げられます。
この企業は一見ハンバーガーを消費者に販売するという点で、BtoC企業のイメージがありますが、実際は直営店の他にチェーン店という事業主に対してサービスやノウハウを提供するBtoB企業としての顔を持つ企業です。

チェーン店がアクセスできるチェーンメンバー専用の動画配信サイトでマニュアルや販促情報を共有しており、このサイト上でウェビナーという形で動画による教育、研修、情報共有を行っています。
チェーンメンバー専用の動画配信という形で、かなりクローズな活用例ですが、有効なライブ配信の活用事例といえます。

https://www.stream.co.jp/casestudy/mos/

ライブ配信をBtoB企業として活用する前に、ライブ配信を行うメリットを紹介しましょう。

編集の必要がない、臨場感がある、双方向性が高い、現場への移動に時間がかからないといったものが挙げられます。

BtoB企業のライブ配信 メリットその１

ライブ配信は編集の必要がなく、そのまま視聴者に配信するスタイルです。
そのため、オンデマンド配信で時間がかかっていた編集作業の時間が削減され、その分コンテンツの内容に注力して内容の高度化も期待出来ます。

BtoB企業のライブ配信 メリットその2

臨場感があるものメリットです。
ウェビナーのようなセミナー形式の場合、動画を視聴するオンデマンド配信では今一つ緊張感や臨場感が欠けます。
しかし、ライブ配信にすれば今現実にセミナーや情報説明が行われているため、臨場感がまるで違います。

BtoB企業のライブ配信 メリットその3

双方向性が高いのもメリットです。
視聴者からも質問ができ、そのたびに配信者も解答できます。
確かにオンデマンド配信でもメッセージで質問すれば回答が返ってくる場合もあります。
しかし、即時性という面でライブ配信は非常に優れているのです。

ウェビナーにすることで、見本市のように現場に行って確認するという作業がありません。
それによって移動にかかるコストや時間といった貴重なリソースを消費することなく、社内にいながらBtoB企業の動画マーケティングを視聴できます。
また、PRする配信者であるBtoB企業側にも移動は搬入のコスト、時間といったリソースの軽減が期待できるでしょう。
このようなメリットがあるため、有効といえます。

デメリットも活用前に知っておくことで有効な運用が可能となります。

デメリットは、編集ができない、オンデマンド配信よりもリソースが必要になることもある、視聴者をあらかじめ確保する必要があるといったものです。

BtoB企業のライブ配信 デメリットその１

オンデマンド配信と異なり、一回で撮影しなければいけないライブ配信は、ミスに弱いというデメリットがあります。
通信環境はもちろん、話し方を間違えるといったミスによって時間が消費されてしまうこともあります。

BtoB企業のライブ配信 デメリットその2

オンデマンド配信よりもリソースが必要になることもデメリットです。
練習などでオンデマンド配信の編集並みの時間が必要になったり、顧客や見込み顧客の仕事を行っていない土日に配信を行う必要があったりします。
このように配信者側に休日出勤を強いたり、練習に時間を使うといったこともあるため、慣れないうちはオンデマンド配信よりも準備や配信に時間というリソースが消費される可能性も否定できません。

BtoB企業のライブ配信 デメリットその3

視聴者をあらかじめ確保する必要があるのは、最大のデメリットです。
チェーンストアの加盟店向けのウェビナーのようなスタイルであれば問題ありません。
しかし、新規顧客を開拓するといった目的や改めて視聴者を募るといった場合は、別のパワーを必要とします。

これらのデメリットをうまく解決することで、より有効な動画マーケティングが実現できるでしょう。

YouTubeをはじめとした動画マーケティングは通信環境の高速化やプラットフォームの充実によって、従来のあらかじめ用意したオンデマンド配信から、ライブ配信へとスタイルが変化してきています。
これは、BtoB企業の動画マーケティングの活用方法も例外ではありません。
より双方向性が高く、臨場感のある動画マーケティングを展開するうえでもライブ配信の活用を検討してみてはいかがでしょうか。

BtoB企業は様々な分野で展開され、食品分野も例外ではありません。
そんな食品分野のBtoB企業がYouTube動画を活用したマーケティングを行っているケースも多くあります。
今回以下のBtoB企業のケースを中心に紹介し、まとめました。

年商250億円を超える大手のBtoB企業として知られるみそメーカーのマルサンアイ、飲食店向けのサンプルを販売している株式会社岩崎、そして飲食店のコンサルティング業務と製麺のBtoBを行っている大成食品株式会社です。
これらの企業は、それぞれの強みを生かしたYouTube動画を活用したマーケティングを行っている企業になります。
この3社を紹介する前に食品関連のBtoB企業についてお話ししていきましょう。

完全な食品関連の企業のBtoB企業は、意外と多くありません。

実際に大手食品会社と言われる企業はBtoCにも積極的であり、JTやサントリー食品インターナショナル、味の素は、飲食店や食品製造会社向けのBtoB企業の顔と、一般消費者に完成した製品を販売しているBtoC企業でもあります。
そのため、BtoB企業であっても一般消費者を意識したYouTube動画を活用したケースが多くみられるようになりました。

しかし、今回紹介する企業は、そういったBtoC企業という顔を持つ企業2社の他、大成食品株式会社のような飲食店向けのBtoB企業もチョイスしました。
今回紹介するBtoC分野との動画マーケティングのすみわけについても注目してみましょう。

BtoB企業は飲食店やBtoCの食品加工会社だけでなく、自社の完成品を小売店にアピールするYouTube動画を活用する動きもみられます。
これは飲食店の食事以外に調理・加工された完成品の食品を購入して自宅で飲食を行う中食の普及も挙げられます。
そのため、自社の技術アピールというよりは、小売店が自社の製品を取り扱ってくれるような消費者目線のYouTube動画を活用する動きもみられます。
これは最初に紹介するマルサンアイで紹介していきます。

マルサンアイは、愛知県岡崎市にある食品会社です。
大手のBtoB企業として知られており年商は冒頭でもお話しした通り250億円を超えています。
愛知県岡崎市は赤味噌で知られる豆味噌の製造が盛んであり、このマルサンアイも業務用の味噌を製造して成長してきました。
1980年代には自社の豆加工技術を生かして豆乳飲料も販売し、BtoC企業としての顔も持つ企業です。

企業としてYouTubeをどのように活用しているか

他分野でみられるような自社の技術、リクルート動画あるいはトップのメッセージというような硬い動画を配信せずに、自社のBtoC向けの新製品の紹介や小売店向けの豆乳にちなんだ体操紹介といった販促をPRしています。
食品加工会社というよりは、活用料理の紹介など小売店の販売支援を意識したBtoCよりのYouTubeの活用を行っている印象です。

https://www.youtube.com/channel/UCpxZ0QlSOaDce1YvAMbzTpg

株式会社岩崎と聞いて、ピンとくる方はそれほど多くないはずです。
この企業は食品サンプルの草分け企業として純然たる飲食店向けの食品関連BtoB企業です。
80年以上の歴史を持つ大阪市東住吉区の老舗企業でもあり、その間に培った飲食店とのかかわりを生かして飲食店に必要な販促物の企画・デザイン・店舗備品の企画立案から製造までも手掛けています。
ただ、この食品サンプルの技術が近年世界から注目されるようになり、一般消費者も興味を持ち始めているという背景から、自社の技術を活用したYouTube動画を展開しています。

企業としてYouTubeをどのように活用しているか

自社の食品サンプルの技術紹介を行い飲食店向けのPRを行っています。
しかし、それでいて、一般消費者も興味を引くような気軽な内容に仕上げてあり、業務内容とは裏腹に一般消費者向けのサンプル販売など、BtoC分野へのマーケティングも意識したものになっています。
特に飲食店以外のユーザーにも視聴してもらえるように職人のライブ配信を行う等非常に活発な活用をしている食品関連のBtoB企業といえるでしょう。
もちろん飲食店向けのパフォーマンスとして焼き物、麺類、揚げ物、甘味などどんな分野のサンプルでも作れるということをPRした動画もアップロードしています。
とにかく業務用の商品を一般にも分かりやすく、敢えて関係者だけにターゲットを絞らない姿勢で活用しているのが特徴です。

https://www.youtube.com/user/gansosample

大成食品株式会社は、東京都中野区で製麺業を行いつつ、麺を扱う飲食店のコンサルタント業務も行っている企業です。
実に100年以上の歴史を持つ老舗企業でもあり、ラーメン店に強みを持っています。
更に店ごとに様々な要求に応える麺の製造や直営ラーメン店の展開を行っている企業でもあります。

企業としてYouTubeをどのように活用しているか

端的に言えば、様々な動画を出しています。
例えば、工場見学の動画から創業記念の動画、コンサルティングした事例や自社の製麺技術についての動画も載せています。
悪く言えば無節操なところもありますが、とにかくチャレンジ精神を感じさせる動画活用という印象です。
まずは、自社でできる動画をアップロードし、評判が良ければチャンネル登録者数が伸びるというイメージで展開していくのが良いのかもしれません。

https://www.youtube.com/channel/UC80ckGy6tCQ51meYeoC73xA/videos

今回紹介した以外にも大手のBtoB企業は数多く存在しています。
しかし、実はそれらの企業は、そこまでYouTube動画の活用を行っていませんでした。

今回紹介したマルサンアイの10倍以上の事業規模を持つような超大手のBtoB企業でさえ、数年前に数本の動画をアップロードして以降はマーケティングの動画活用を行っていません。
また、同等の超大手企業も同様にほとんど行っておらずチャンネル登録数も身内のごく一部の登録、つまり50人にも満たないような状況の企業もありました。
このようにBtoB企業は大手であっても意外とYouTubeの活用に消極的であり、そこまで普及していない業界なのです。

言い換えれば、規模の大小にかかわらずYouTube動画マーケティングを活用するチャンスであり、一度チャレンジしてみる価値があるのではないでしょうか。
今回最後に紹介した大成食品のようにできる範囲でとにかく様々な動画をアップロードしてみるという試みも有効な方策になる可能性も否定できません。
まずはできる範囲でやってみるという形でYouTube動画を活用したマーケティングをおすすめします。

前回同様大手2社のゼネコンと、中堅企業1社という構成としました。
大手2社はクオリティが高く、仕事内容が分かりやすいという点から選択し、最後の若築建設に関しては中堅企業でも動画投稿を比較的行っているという点から選びました。
この建築業界はとにかくBtoB企業でYouTubeマーケティングを行っている企業が少ないという印象を受けましたが、そんな中でどのようなマーケティングを行っているかを紹介し解説していきます。
その前に建設業界のYouTubeマーケティング事情についてお話ししていきましょう。

建設業はYouTubeマーケティング不毛地帯
端的に言えば建設業界はYouTubeマーケティングを行っている企業がとても少ない印象があります。
IT企業とは対照的な状況となっており、強いて言えば関連のリフォーム企業や今回の業界とはやや異なりますが不動産業界などに比べると非常に数が限られているのが現状です。
どちらかというと重厚長大な業界ということから、軽薄短小とも言えるIT、エレクトロニクスやソフトウェアという分野とは縁遠い業界といっても過言ではありません。
そういった意味で、建設業界はYouTubeマーケティングを行っている企業が限られ、不毛地帯になってしまっているのです。

BtoB企業の場合さらに深刻～チャンスでもある
建設業界のBtoB企業でYouTubeマーケティングを行っている企業ともなると、更にこの状況は深刻です。
たしかにハウスメーカーやリフォーム企業のような建設系BtoC企業でYouTubeマーケティングを行っている企業は、多くの消費者向けにCMなどのマーケティングと並行して積極的にYouTubeにも情報発信を行っています。
しかし、BtoB企業に関しては、過去の慣例や実績、時に経営者の胆力といったものがマーケティングの材料の場合も少なくありません。
大きな金額が動く業界だけに、直に接してその企業を評価するという動きもあります。
そのため、企業規模が大きいのにホームページすら持っていないBtoB企業すら珍しくない分野です。
このようにデジタルマーケティングが特に行われてないのが建設系のBtoB企業なのです。

しかし、これはBtoB企業でYouTubeマーケティングを行っている企業という唯一無二の武器を手にできるチャンスでもあります。
いくら建設業界がデジタルマーケティングの不毛地帯といっても大手が積極的に行うようになれば、右に倣えで中堅企業などもこういったYouTubeマーケティングを重視するようになる可能性は否定できません。
そういったムーブメントが起こる前に、いち早くBtoB企業でYouTubeマーケティングを行うことで一日の長を得て、業界をリードすることが期待できます。
今回、BtoB企業でYouTubeマーケティングを行っている企業を紹介し、そういったマーケティングの先手を打つヒントになれば幸いです。

大成建設は、日本の大手ゼネコン企業です。
伝統的な老舗建設会社であるというだけでなく、日本の大手5社に名を連ねる名実ともに日本のトップクラスの建設会社といえるでしょう。
確かにBtoCにも力を入れていますが、一番はBtoB（時にBtoG）の分野です。
この分野は世界のさまざまな分野の建築物の建設を手掛けてる中核事業とも言えます。
そんな分野においてもYouTubeマーケティングを行っている企業として注目すべき活動を行っています。

注目すべきポイント

建設業界以外の人でも知っているような大プロジェクトの記録を惜しげもなく公開していたり、3Dプリンタを使った最新の技術を披露した技術系の動画をアップロードしています。
また、大手企業らしくテレビなどのメディアで公開したCMをYouTubeにもアップロードして企業のPRも行っているのが注目です。
どちらかというと技術や実績をPRしたものに重点が置かれており、商品紹介を行うマーケティングとは一線を画す内容になっています。
他社にはできない技術を公開することが商品紹介に相当するのかもしれません。
BtoB企業でYouTubeマーケティングを行っているモデルケースといえます。

https://www.youtube.com/channel/UCY1B4NsLIvOMvRLg241S41A

日本の大手私鉄、東急の系列となる準大手ゼネコンです。
鉄道などの工事を行う印象がありますが、現在は建築系の案件を主力として扱うBtoB企業です。
一件関連会社の東急の仕事が中心というイメージとは裏腹に都市の再開発やベットタウンの建設プロジェクトなどを手掛け、東急の仕事だけでなく、様々な企業や案件を手掛けており、マーケティングも積極的な企業といえます。

注目すべきポイント

BtoB企業というと先ほどの大成建設のように実績の動画が中心になりがちです。
しかし、東急建設は実績以外にも一般の人にも向けたラジオ体操動画などユニークな試みも行っています。
コンバージョン率（YouTubeチャンネル訪問者を顧客に転換させ）を上げることにこだわっていないという点も間接的な知名度向上やリブランディングに貢献しているものと思われます。

https://www.youtube.com/channel/UCrubxeOPUqtvQwFsMVDT38Q/videos

若築建設（わかちくけんせつ）は建設業界では有名な中堅の建設会社です。
海洋の土木工事に強みを持っており、国家的なプロジェクトにもたびたび名前が出る、まさにBtoB企業のスター的な存在といえます。
一般向けの住宅建設などを行っていないことや、旧財閥系、大手企業の関連会社という立場ではないため、一般の知名度は低いですが、その分純粋なBtoB企業とはどのようなマーケティングを行っているのか参考になる企業です。

注目すべきポイント

多彩というのがこのチャンネルを表す言葉です。
企業イメージ動画、実績、リクルート動画、一般向けの基礎知識動画等、とにかく様々なジャンルを積極的にアップロードしています。
多くのBtoB企業が1年に一本、あるいは数年前に社長の動画をアップロードして終わりという中、比較的コンスタントに動画をアップロードしており、とにかくジャンルを問わず様々なYouTubeマーケティングを行っている印象があります。

https://www.youtube.com/channel/UCYZuhZxsMQprLQLnSX19M1Q/videos

建設業界は、BtoB企業でYouTubeマーケティングを行っている企業の不毛地帯です。

実際に今回紹介した日本を代表する大手のゼネコンでさえ、YouTubeに独自のアドレスを設定していません（紹介したYouTubeアドレスの末尾の文字が企業名でなく文字列）。
また、他業界では当たり前のジャンルごとの動画整理がされていないことも珍しくない業界です。
このように業界内では超がつく巨大企業でさえ、その対応は他の業界に比べても遅れている面があります。
こういった状況の中、自社でできる範囲のYouTubeマーケティングを行うことで、他社では行っていない試みができるのではないでしょうか。

たしかに、日常業務とはかけ離れた仕事であることから、躊躇する企業の担当者の方も多いはずです。
しかし、地道にできる範囲の動画更新を行っていけば、やがて業界内でも注目の存在となるのではないでしょうか。
まずはチャンネルを開設し仕事のノウハウや社長の言葉などの動画をアップしてみるのも良いかもしれません。

YouTubeマーケティングというと、ついIT企業といったイメージが付きまといますが、今やIT企業にとどまらず様々な分野の企業が参入を行っています。
今回紹介する製造業も例外ではありません。
実際に製造業は動画でのマーケティングを行ったほうが、BtoB企業向けの製品の紹介がしやすいことや定期的な新製品の動作する様子を動画配信するといったメリットが多くあります。
今回、そんなメリットのあるBtoB企業でYouTubeマーケティングを行ってる企業を紹介していきましょう。

お気づきの方も多いかもしれませんが、上記2社は日本を代表する工作機械のBtoB企業です。
そして最後の3社目は、いわゆる中小企業に入る製造業分野のBtoB企業になります。
これらの組み合わせを行った理由として、上記2社は大手企業としてグローバルにマーケティングを行っています。
そのため、グローバルマーケティングにも投入している動画が日本版にもアップされています。
いわばお手本のような動画マーケティングを行っているのが特徴です。
また、これらの企業が取り扱っているものは直接サンプルとしてクライアント先へ持ち込めないものばかりで、動画のメリットを十分に活かそうとしています。

最後に紹介する日本ソセー工業は、中小企業の規模で実際にYouTubeマーケティングを行った場合のモデルケースとして紹介しました。
いわば等身大の見本として紹介し、実際に行う場合どのような点が注目かを紹介します。
それでは3社について解説していきましょう。

Yamazaki Mazak(ヤマザキマザック)は戦前から工作機械を製造している老舗の大手の工作機械メーカーです。
1919年（大正8年）の発足当初は畳製造機を手掛けるなど現在の業態とはやや異なりますが、BtoB企業としての性格は変わらず、現代まで多くの業務用途の機器を製造してきました。
その間、単に製造を行ってきただけでなく、様々なマーケティングを行い着実に販売台数を増やしてきた歴史を持っているのも事実です。

現代では、そのマーケティング活動は海外にも及ぶようになり、社名も欧米人から発音しやすいヤマザキ（YAMAZAKI）からMAZAKに変えといったことからもその積極性が伺えます。
さらに従来のマーケティングにとどまらずYouTubeでのマーケティングも行うようになりました。

YouTubeマーケティングの注目すべきポイント

海外向け（Yamazaki Mazak Corporation　EnglishやMazak NorthAmericaなど）だけでなく日本国内専用のチャンネルを開設するなど、国内のYouTubeマーケティングにも力を入れています。
アップロードされた動画は、新製品のセールスポイントの紹介、実際の動作の動画、自社のPR動画と言ったものに分けられています。
新製品のセールスポイントは、新製品の名称と全体像をサムネイルに表示し、そのメリットを解説しているのが特徴です。

実際の動作動画は、5軸加工機 （5-AXIS）やレーザ加工機 （LASER PROCESSING MACHINES）など項目ごとに見やすく整理されています。
実機のサンプルを持ち込むことが困難な工作機械であっても動作や期待できる加工技術を知ることができるという面で秀逸な動画になっているのもメリットです。
もちろん多くの企業が行っている自社PR動画も余念がありません。
自社の理念を動画で分かりやすく紹介し、メッセージ性のある動画に仕上がっているのも特徴です。
さらにそこから派生して導入事例としてのユーザーインタビューやリクルートムービーといった動画もアップロードされており、全方面においてYouTube動画によるマーケティングを行っています。
ここまで行えれば理想ですが、様々なリソースが必要であるため、できる企業は限られます。
まずは、一つのお手本としての見方を持つのも重要といえるのではないでしょうか。

https://www.youtube.com/user/YamazakiMazakCorp

DMG MORI(DMG森精機)はドイツのギルデマイスター社を日本の森精機が吸収して誕生した日本最大手の工作機械メーカーです。
先ほどのYamazaki Mazak同様に工作機械の製造を得意とし、そのルーツは繊維機械を製造するなど、こちらも当初からBtoB事業を中心とした企業として成長してきました。
近年は数値制御加工（NC、数値制御（NC）による機械の加工方法で数値を入力することで必要量を加工する）に力を入れるマーケティング戦略によって、さらにその存在感を増してきています。
近年の工業製品は職人による手作業から均一なものを大量生産することに重きが置かるようになっているため、同社の工作機械はとても注目されているのも事実で、そのトレンドに乗って世界最大級の工作機械メーカーになりました。
このように製品自体のクオリティの高さもさることながら、巧みにトレンドを追い、市場に合わせた工作機械をリリースしているマーケティング力も注目の企業です。

YouTubeマーケティングの注目すべきポイント

DMG MORI Japanの注目すべきポイントは、会社PRやユーザーの紹介といった動画を中心に紹介しつつ、工作機械の動作状態をまとめています。
また、ハードだけでなく、サポート、セミナーの案内といったソフト面のPRも重視した内容になっているのは、先ほどのYamazaki Mazakには見られない特徴といえるでしょう。
こちらも大手企業らしく、全方面にまんべんなく作成した動画群が特徴で、多くのリソースを活用したものになっています。

https://www.youtube.com/user/MORISEIKI

最後に紹介する企業は、エポキシ・ウレタン・シリコン樹脂の注入機，真空注型機，塗装機，真空脱泡機，混練撹拌機などを製造するBtoB企業です。
関連する業界では知る人ぞ知る存在ですが、一般的には先ほど紹介した2社に比べると、やや知名度が下がります。
しかし、YouTubeマーケティングを積極的に行っている企業でもあり、多くの方が着手できそうな範囲の規模で実現できることから、ある意味最も参考になる企業といえます。

YouTubeマーケティングの注目すべきポイント

シンプルで、今からでも真似できそうな点がおすすめできます。
分かりやすく数分程度の動画を無理のない期間でアップロードしており、自社の人材や動画配信のコストなどをそこまでかけずにYouTubeマーケティングが行えています。
大手の企業であってもそこまで多くの再生件数があるわけではありません。
しかも、この企業は非常にニッチな範囲で、特定の関係者向けの動画をアップすることで、再生回数は少ないものの成約率を意識した動画ないようになっています。
このように自前の最低限のリソースだけでピンポイントに狙ったYouTubeマーケティングを行っている点が注目です。

https://www.youtube.com/channel/UC5FC52QPfOcW9_-VmQLKMgQ

今回、理想的な形にまとめられた2社と、今からでも真似できそうな企業1社を紹介しました。
製造業におけるBtoB企業のYouTubeマーケティングとはどんなものかを知るには参考になったのではないでしょうか。

最後の日本ソセー工業のような動画でも十分YouTubeマーケティングとして機能します。
そのため、まずはこの企業をお手本にチャンネル開設を行い、ゆくゆくは冒頭の2社のような動画配信ができるような体制にしてくと言うのが今回おすすめしたいYouTubeマーケティングです。

YouTubeは多くのユーザーが閲覧する動画プラットフォームとして注目されて久しいサービスです。
それを活用したマーケーティングの展開も著しく、BtoC企業はもちろん、自営業者のような小規模の事業を営む個人に至るまで浸透しています。
当然、企業間の取引を行うBtoB企業であっても、それは例外ではありません。
今回、そんなBtoB企業のうち、IT系企業が展開しているYouTubeマーケティングについて、3つの事例を紹介し、まとめていきます。
これらの事例を通じて、BtoB、とりわけIT分野での事業展開を行っている企業の方にとって参考になることも多いのではないでしょうか。

3社中2社がアメリカのIT企業です。
なぜ海外の企業も加えたのか、その理由はBtoB企業でYouTubeマーケティングを行ってる企業として、やはりアメリカが最も先進しているからです。
Youtubeの本場とも言えるアメリカの企業はどのようなマーケティングを行っているのかについてまとめました。
また、日本でYouTubeの動画マーケティングを行っている企業として比較的知名度の高いIT企業であるサイボウズを事例として挙げました。
日本ではBtoB企業でYouTubeマーケティングを行う際に、どのようなローカライズがされて実施されているかも紹介します。

HubSpot（ハブスポット）は、見込み客を惹きつけ、リードに転換し、顧客化を促すためのインバウンドマーケティング及びセールスのソフトウェアを開発する、いわゆる集客ツールを提供する企業です。
このインバウンドマーケティングやセールスを行うHubSpotは、まさにマーケティングを支援するIT企業だけあり、YouTubeを使った積極的なマーケティングを行っているのが特徴です。

何がポイントか？

ポイントは、とにかく自社のサービスのPRにとどまらずコンバージョン率にこだわった動画制作を行っていることです。
コンバーション率とは、YouTubeマーケティングの場合、動画を視聴して成約に至った確率のことを意味します。
HubSpotは、やみくもに視聴数を増やすのではなく、視聴したユーザーの内、より高い確率で同社のサービスを契約してくれることを目指しているのがポイントです。
例えば、視聴者の注目を集めるような、射幸心をあおるような内容のものではなく、実務的で見込みのある顧客に訴えかけるようなニッチな分野の動画を製作しています（バウンスレートの解説など。直帰率とも呼ばれるサイトの人気度の知り方）。
これ以外にもコロナ後の営業チームの生産性の維持するための方法といった営業に注目した動画も製作しています。
これらは視聴回数が1万回すら行かない、非常にニッチな動画に仕上がっています。
ただ、単純にニッチな動画だけでなく人工知能とは何かといった多くの人に受ける動画も作っており、80万回を超える再生を誇っている動画も多数あります。
このように数百程度の再生回数しかない動画と数十万回以上（ものによっては100万回を優に超える）のマーケティング動画を持っているユニークなチャンネルです。

HubSpot
https://www.youtube.com/user/HubSpot

（日本法人）
https://www.youtube.com/channel/UCm3Hl6Zz4Ua_2x-NIFpVDPQ
*こちらは動画数がまだ少ない状況です。

Salesforce（セールスフォース・ドットコム）は一言で言えば、顧客管理のソフトウェアやツールを提供しているIT関連企業になります。
具体的には、顧客の関係管理（CRM、Customer Relationship Managementのこと、単に売上高のみを管理するだけではなく、個人にフォーカスした経営手法）の導入を支援する企業です。
米フォーブス誌の「世界で最も革新的な企業」ランキングでは4年連続で第1位に選出されている実績も持つ企業でもあり、日本での知名度はGAFAほど高くありません。
しかし、アメリカでは、かなり注目されている企業です。
そんなSalesforceは、YouTubeによるマーケティングも積極的に行っており、日本のYouTubeマーケティングにも参考になる点が多いといえます。

何がポイントか？

様々なジャンルに分けて動画配信を行っています。
例えば、認知やブランディング、信用獲得、商品紹介、商品理解促進、サポートといったものです。
認知やブランディングは自社がどのようなサービスを行っているかのPRを中心とした動画です。
もともと現地では知名度が高いのですが、それ以上に零細な企業にも認知を浸透させるようなアプローチをしています。
信用獲得では、企業トップや社員がユーザーに対して自社の理念や想いを語ることでユーザーの信用を挙げようと試みています。
商品紹介では、具体的にどのようなツールで顧客の関係管理を行うのか動作や使用するシーンなどを紹介しているのが特徴です。
また、商品理解促進やサポートは、BtoB企業でYouTubeマーケティングでよくみられる、解説動画などを配信しています。
こういった性格の異なる動画を同時に製作して公開している点が特徴です。

Salesforce
https://www.youtube.com/user/salesforce

（日本法人）
https://www.youtube.com/user/JPsfdc

日本企業として事例の紹介を行いたいのが、サイボウズです。
この企業は、サイボウズ Officeという社内の業務を効率よく行うためのグループウェアを提供しています。
さらにクラウド上でサービスを提供する「kintone（キントーン）」の提供を行う等、企業の活力を与えるようなサービスを行っている企業です。

何がポイントか？

視聴者第一的なスタンスで動画を配信しています。
自社の独りよがりにならないような動画を作成し、3分で自社のサービスの機能が理解できる動画を中心に配信しているのが特徴です。
プライベートの時間や業務のすき間時間に見ることが多い企業のサービスを知る目的で視聴するのがこういったYouTube動画です。
しかし、サイボウズはこの動画をコンパクトな時間にまとめることで少ない時間でもサイボウズの製品の使い方が分かります。

サイボウズ Office チャンネル
https://www.youtube.com/channel/UCDQ7ka3GRlBnKOi6XkHtT5A

YouTubeは、個人の余暇時間を楽しむプラットフォームから、企業や個人事業主がマーケティングを行うためのエコシステムとしての顔も持つようになりました。
とりわけ、IT分野の事業展開を行う企業でではこういった動きが頻繁に見られ、BtoC企業に限らず、BtoB企業であっても例外なく行われるようになっています。

今回、そんな頻繁にマーケティングを実施しているIT分野にフォーカスし、BtoB企業でYouTubeマーケティングを行ってる企業3選というタイトルで事例を紹介しました。
いずれもYoutubeというプラットフォームを有効に生かし、マーケティングの活用に生かすことができた事例です。
これらの事例は、あくまで立ち上げに成功した事例でもあります。

まずは、第一歩を踏み出し、試験的にでもチャンネル開設、あるいは既存のチャンネルを生かしてマーケティングを行ってみてはいかがでしょうか。
ネガティブなフィードバックもあるかもしれませんが、長いスパンで見れば有効なアプローチになることがほとんどです。
また、全くゼロのプラットフォームから投資してマーケティングを行うというわけではないため、貴重な経営資源もそれほど消費しないはずです。
もし、この記事を見て感じることがあったら、今からでもYouTubeのプラットフォームを利用したマーケティングに着手してみてはいかがでしょうか。

YouTubeを始めたいけど、どうやったらいいか分からない。そもそもYouTubeってどのような特徴があるの？このようなお悩みを抱えている方も居るかと思います。
今回は、そのような方向けに、YouTubeの特徴と見込める効果を、動画広告の事例紹介も交えながらご紹介いたします。

近年、SNSの発展が著しいですが、YouTubeは特に勢いがあります。多くの企業や有名人もYouTubeを利用して、認知の拡大や広報などを行っています。そのような多くの方々がなぜYouTubeを利用するのでしょうか？また、そのメリットはどのようなことがあるのでしょうか？

YouTubeのメリットの一番はユーザー数の多さでしょう。
2020年現在では、全世界で20億人以上もの人がYouTubeを利用しています。
日本国内のみだと、6000万人以上もの人がYouTubeを利用しています。
そのため、日々動画の視聴が行われており、多くの方の目に留まりやすいというメリットがあります。

YouTubeでは、一度アップロードしたコンテンツはYouTube上に保存されます。
そのため、動画をアップロードした分だけのコンテンツが視聴者に提供できます。
そうすることにより、自社の伝えたい事が動画でいくつも蓄積され、その蓄積された情報を利用して、視聴者へのアプローチや訴求がスムーズにできるという点もメリットの一つです。

YouTubeには、動画へのアクセス数や視聴時間の把握など、自社チャンネルの分析を無料で行うことができます。
それが「YouTubeアナリティクス」と呼ばれるものです。
そのようなツールを使うことにより、視聴者が求めている動画を作成しやすくなります。これは動画コンテンツを作成する側にとってはメリットと言えるでしょう。

視聴者にとって面白い動画は、拡散されやすいです。
「バズる」などと言われますが、視聴者のツボにハマるような動画は再生数も伸びやすい傾向にあります。
他にも、TwitterやInstagramなどの、他のSNSと導線を繋げることで、拡散性は大きくなります。

YouTubeを使い動画広告を利用することにより、広告費などのコストを削減できることも期待できます。
広告費をかけてTVCMなどを利用するよりも、狙ったターゲットに自社広告を表示出来るということもできます。

ここまでメリットをご紹介しましたが、良い面が多く一見デメリットは無いようにも思えます。
では具体的にデメリットはどのようなことがあるのでしょうか？
ご紹介します。

これは動画広告に限らず、どんなジャンルの動画にも共通して言えることです。
YouTubeでは検索機能もありますが、そもそも視聴者に興味が無ければ動画そのものが検索されないというデメリットもあります。
そのため、視聴者がより興味を引く動画を作成する必要があります。

視聴者が見てくれたけど、その先の購買行動につながらない可能性もあります。
そのため、視聴者が自社製品を買ってくれるように、導線をしっかりとつけておかなければいけません。
また、動画自体も視聴者の購買意欲が湧くような簡潔で分かりやすい内容に仕上げる必要もあります。

動画を一本作成するために、人件費や作成コストなどがかかってきます。
クオリティーの高い動画や、ターゲットの幅が広い動画などは、費用が高い傾向にあります。

しかし、そのようなクオリティーの高い動画をアップしたからと言って、すぐに効果があるという訳ではありません。広告として利用を始めてから効果が出るまでの時間もかかります。

YouTubeへ動画広告を掲載するためには主に4つの種類があります。
1つひとつご紹介致します。

動画を再生した際や、動画の再生途中に表示される広告です。
時間的には15秒と短いものもあれば、3分と長いものまであります。
再生時間が15以内の場合、視聴者がスキップ出来ませんが、それよりも長いと再生から5秒後にスキップが可能です。
メリットとすれば最初の5秒で視聴者の心を掴めば動画の再生時間が伸びます。
しかし、5秒以内に視聴者の心を掴めなければスキップされてしまう可能性もあることがデメリットです。

検索結果や、関連動画が表示された横に出てくるタイプの広告です。
視聴者が視聴中に動画広告が再生されるということはありません。
そのため、興味があるユーザーがクリックすることによって動画広告が再生されるという仕組みになっています。

ディスカバリー広告のメリットは、視聴者が検索している動画と関連性が高い際に表示されるため、ターゲットがクリックする確率が高いことです。
しかし、視聴者から関連動画を検索されないというデメリットもあります。

動画再生中に流れる広告になります。
インストリーム広告と似ていますが、時間は6秒までと短く、スキップが出来ません。
そのため、視聴者にとって印象に残りやすい動画に仕上げる事が重要です。
6秒間は視聴者の目に必ず留まるというメリットもある反面、再生時間が短いというデメリットもあります。

YouTubeのサイトのトップに表示される広告です。
そのため、多くのユーザーの目に留まりやすく、認知度も大幅に上がるというメリットも期待されます。
しかし、広告掲載をする際の費用が高いというデメリットもあります。

このように、SNSで動画広告を出すにあたって、拡散されやすいことや、記憶に残りやすい、コスパが良いなどのメリットがあります。
その反面、ターゲットを見極める必要性や、ターゲットに響く内容、表現に気を付ける必要性などがあるなどの懸念点も挙げられます。

SNSは近年発展が著しいため、ユーザーの年齢層の拡大や、ニーズの細分化なども起こっており、非常にターゲティングが難しくなってきています。
しかし、よりインパクトのある内容や、個性的な内容に制作することによって、ユーザーの目に留まりやすく、引き付けやすい広告になります。
弊社Funusualでは、そのような動画広告の制作事業も行っております。
より、顧客目線での提案や、0からでもしっかりサポートできるような対応をしておりますので、安心してご相談ください。

美容系解説動画、メイクやスキンケア、ネイルなどの情報発信の紹介動画です。
YouTube動画制作、YouTubeチャンネルページ作成、YouTuberキャスティング、動画内製化コンサルティング、動画コンテンツ記事化サービス。YouTube配信で広告配信費をかけずに、その企業ならではの有意義な情報を発信するコンテンツ動画でファンを増やすサービス。
在籍するクリエイター数が多いのが特徴的です。

株式会社インフォマートが提供するサービス内容の紹介動画です。
簡潔に分かりやすくまとめられています。
今まで当たり前のようにやっていた請求時の作業が、このサービスを利用することにより、負担が減るというメリットを視聴者が理解しやすいような内容になっています。また、ターゲットを「BtoB」、「経理作業」と明確にすることのよって、よりターゲットに刺さる内容になっています。

株式会社アイルが提供する「アラジンEC」というサービス紹介動画です。
「受注業務の際の悩み」を軸にサービス内容のメリットをまとめています。
サービスを利用する事によって、受注時のミスを防ぐことができること、作業の効率化などといったメリットを簡潔にまとめています。
実際に受注時の困ったシーンなどを動画で演出することによって、視聴者にとって共感が生まれやすくなっており、サービスのイメージも伝わりやすいように作成されています。

株式会社ファーストストラテジーが提供している「メールDM配信サービス」のサービス紹介動画です。
動画は全て手書きでイラストが進んでいくというスタイルになっており、視聴者の目に留まるような、飽きさせない工夫がされています。
また、分かりやすい内容になってり、再生時間は4分と少し長めですが見やすい内容となっています。

YouTubeにはメリットも多くありますが、デメリットも少なからず存在します。広告は、ターゲットの選定や、より刺さる内容であるということなどが重要になってきます。現在では、多くの企業がYouTubeを利用した動画広告を始めています。
具体的にどのように運用すればいいか分からないという方でも、弊社Funusualではお客様目線での動画制作を心掛けております。
そのため、YouTubeの動画制作、動画広告の運用をお考えの方は一度ご相談ください。
お客様のご希望に沿った御提案をさせて頂きますので、安心してご連絡頂ければと思います。

BtoB企業のマーケティングというとかつては見本市や顧客となる団体のイベントへの出展、あるいは訪問してのマーケティングと言ったものが主でした。
しかし現在は、より合理的、効果的なマーケティングとして巨大な動画プラットフォームであるYouTubeを利用したものが注目されています。

今回、このBtoB企業のマーケティングにおいてYouTubeを利用する方法やそのメリットやデメリットについても触れていきながらご紹介します。
BtoB企業のマーケティングとしてYouTubeを検討しているがどんなメリットやデメリットがあるのか、そんな疑問を持っている方にとってヒントになるのがこの記事です。

実際にサイバーエージェントが行った2018年の調査によると、動画広告市場は引き続き拡大する見通しです。
全体的な市場感としては、2018年の1,843億円から見ると3年後の2021年には3,629億円でおよそ2倍に成長し、動画広告全体の規模は拡大が期待されている分野といえます。
このように可能性のある分野を是非BtoB向けのマーケティングに生かしていきましょう。

YouTubeをマーケティングに用いたいもののどのようにすればいいか分からないというケースも少なくありません。
しかし、実際に着手すると思った以上にスムーズに利用できます。
主な手段は、チャンネルを開設すること、YouTubeに広告を出稿する方法です。
これら二つについて解説していきましょう。

まず、チャンネルを開設することについてです。
基本的な作業としては、Googleのアカウントを取得し、YouTubeでアカウント設定、そして動画を作成し、それをYouTubeでアップロードするというものになります。

スマートフォンで撮影した動画であっても簡単にアップロードできるので、チャンネル開設は思った以上に簡単な作業です。
チャンネルの開設のあと、動画を作成するのですが、基本的に自社のPRに関わる短時間の動画（5分程度）をたくさん作る方法が取られます。
サービス提供事例の紹介動画、自社のイメージ動画、あるいは会社紹介や自社のサービス及び製品の利用方法を分かりやすく紹介する動画です。
これらの動画を複数制作します。

従来の映像によるマーケティングであれば一枚のDVDに渾身の長時間動画を制作し、直接配布するというものでした。
しかし、YouTubeの動画によるマーケティングは短い動画を多数制作するという点で大きく変化しています。

このチャンネル開設による動画のPRの事例として、A社はチャンネルを開設後、頻繁に動画をアップロードして成功を収めています。
例えば、商品・サービス紹介、インタビュー、プレゼンとバラエティー豊かな動画で、いずれも5分以内に視聴が完了するものになっているのが特徴です。

B社の事例は、コンバージョン率を意識したYouTubeチャンネルで成果を上げました。
コンバージョン率とは、視聴者の内どのくらいの割合で、自社の商品の購入やサービスの契約に至ったかという数値です。
例えば、100万人視聴して100人契約するよりも1万人視聴して100人契約するほうがコンバージョン率が高いことを意味しています。
このコンバージョン率を上げる動画はどのようにして作られるのでしょうか。

基本は、顧客となる業界の専門家が納得するようなニッチな内容の動画制作です。
一般的な知識の動画ではなく、専門家も驚くような自社製品やサービスを使った具体的な技術のPRやサービスのPRをします。
このようなニッチな動画は視聴回数こそ稼げませんが、視聴した方の多くが専門家なのでコンバージョンに至りやすいというのが特徴です。

C社もコンバージョン率を意識しつつ、問題解決の事例を紹介し、具体的な成功イメージを動画でPRしています。
視聴した顧客・見込み顧客が「自分たちの抱える問題を○○（動画チャンネルの配信元）なら解決できるのでは」、そう思わせるような動画を制作してコンバージョンに至るケースを増やしている事例です。

これらについて具体的な事例を挙げていきましょう。

コンピューターネットワーク機器メーカーのCiscoは自社製品の動画コンテンツを年間1千本制作しています(https://www.youtube.com/user/Cisco)。
これは自社製品のアピールと言った広報活動の他、商品の紹介や購入した企業向けのテクニカルな話題の動画も自社のチャンネルで公開しているのが特徴です。
自社のチャンネルで広報、営業、そしてフォローアップまで行っているという動画マーケティングの活用事例になります。
大手ということもありますが、視聴回数は非常に多くユーザー獲得などで成功している事例です。

YouTubeに広告を出稿する方法は、一定の手続きと契約で完了します。
最初にGoogle広告のアカウントを作成することから始めます。
Google広告のページにアクセス、メールアドレスと自社サイトのURLを入力、その後は支払い方法を設定（請求先住所の国やタイムゾーンが日本や東京時間にしておく）し、住所などの設定を行いましょう。

アカウントが作成されたら、YouTubeに広告用動画をアップロードし、新しいキャンペーンを作詞（出稿案件を制作するという意味）、予算などを設定します。
チャンネル開設よりもやや手間取ることもありますが、よりダイレクトに見込み顧客へ動画広告を配信ことが可能です。

1日1日の投資を設定し、上限を超えないようにすることで費用対効果を維持および向上することが大切で、5秒程度でスキップされてもしっかり情報が伝わるような広告が理想といえます。
YouTubeなら1日の広告予算を決められるので、従来の広告よりも安価に広告が出稿できるのも魅力です。

広告動画の出稿で成功した事例も紹介します。

Volvo Trucks（ボルボトラック）はプロのトラックドライバー向け自社の性能について紹介する動画を作成しました。
そして、Youtubeに広告動画として、自社のチャンネルに紹介動画としてアップロードしたのです。
俳優であるジャン＝クロード・ヴァン・ダムを起用し、エンタテインメント性に優れた動画を撮影して行った映画のようなプロモーションは運送会社からの受注を獲得し、日本円にして1億2,600万円を達成。

Facebookのフォロワーも1万6,000人から33万人と大幅に増加するという大きな成果を上げました。
こういった大規模なことはできなくとも従来の広告費の予算で、従来以上のクオリティの広告が出稿できるメリットがあります。

BtoB企業のYouTubeマーケティングのメリットを紹介していきましょう。

そのメリットとは、購買担当者にアプローチしやすい、動画経由で自社サイトにアクセスしてもらえる、そして安価に制作、出稿できると言ったものです。

BtoB企業のYouTubeマーケティングにおけるメインターゲットは顧客企業の購買担当者になります。
彼らはミレニアム世代と言われる20～40代の比較的若年者層であり、YouTubeを抵抗なく利用している世代です。
そんな世代に直接アプローチできるのはマーケティング上大きなメリットといえます。
購買担当者からすれば、こちらのサービスや製品の分かりやすい動画をそのまま使い、上司である決済担当の方にアプローチすることもできるので背後の最終決定権を持つ上司へのマーケティングにもなるのがメリットです。

動画を見てもらうと自社サイトへのアクセスに至るケースもあるので、そこからコンバージョンに至るケースも少なくありません。
これらのアクセスについても、YouTubeアナリティクスという機能が無料で提供されており、これを利用するのも手です。YouTubeアナリティクスはチャンネルや動画のパフォーマンスを記録し、視覚的に詳細なデータを確認できるようにしてくれる便利な機能と言えます。

最後が安価に制作、出稿できることです。
DVDなどの映像媒体を提供すると一気に数万円、数十万円と費用がかかります。
しかし、YouTubeの場合、スマートフォンや自社の既存の設備（ビデオカメラ）などを用意すれば最低限の品質のものが制作できるのです。

また、広告出稿も予算を決めて行えるので、余計な出費をせずに安心して出稿できると言うのもメリットとして挙げられます。

更にメリットを挙げるとすれば、市場感のマッチングした業界で効果を発揮するマーケティングでもあります。
需要が旺盛で供給が間に合っていない分野、または供給そのものが足りない分野です。

例えば前者の場合は、テクノロジー分野で急激に注目されている分野（オンライン会議などの周辺環境に関する分野等）では需要が旺盛であり、大手が積極的にマーケティングを行っているものの、アプローチできる需要はまだ残されています。
後者は、注目されていない未知の分野、実は動画マーケティングが有効だったというような意外な分野です。こういったどこの企業も手を付けていない分野で動画マーケティングを行うというのも有効かもしれません。

BtoB企業のYouTubeマーケティングのメリットはフォーカスされがちですが、デメリットも存在します。
それは、人材のリソースが動画に奪われる、アプローチがうまく行かないと関係ない視聴者への無駄な広告になる、定期的な更新が求められるといった点です。

動画制作は社員の出演や撮影、編集にある程度のマンパワーが要求されます。
そのため通常業務を行っているのが精いっぱいという職場の場合、貴重な人材のリソースが動画に奪われ、本業に深刻な影響を与えてしまうことがあるのです。

また、アプローチがうまく行かないと全く無駄なマネージメントになりかねません。
Aという分野の企業にPRしたいのになぜがBという分野の視聴者ばかりが視聴してしまい、全くコンバージョンに至らないこともあるのです。
動画チャンネルならば、そこまでダメージが大きいものではありません。
しかし、出稿している場合は広告費が無駄になります。

動画チャンネルを持つと、顧客の見込み企業がチャンネル登録してくれることも少なくありません。
そんな状況で動画を10本程度アップロードし、そのまま放置してしまうと見込み顧客から良い印象を受けることができないのです。
そのため、定期的な更新が必要であり、コンスタントに動画をアップロードしていくことが大切と言えます。
その労力が人的リソースの消費につながるというデメリットです。

これら以外にもデメリットがあります。
それはメリットでもお話しした市場感にマッチしない業界で、積極的な動画マーケティングを行うことです。
端的に言えば、供給過多になっている業界、あるいは需要が少ない業界を指します。

テクノロジー業界で、大手が80％以上のシェアを持ったような分野で動画マーケティングを行っても契約には繋がりませんし、需要が少ない業界、例えば伝統工芸などのBtoB分野（BtoCは伝統工芸をアピールする意味で重要）は、仕入れ先が固定されており動画マーケティングを行っても需要がそこまでありません。
こういったケースにおいては市場感がマッチしないといえます。

YouTubeの動画マーケティングは手続きこそ簡単なものの、コンテンツの制作が負担になりかねない手法です。
そんなデメリットを解消するには外注という手段があります。

インフルエンサーと呼ばれる、莫大な視聴者数を持つYouTuberと契約し、動画制作やPRを一任するというものが良く採用される手法です。
また、会社紹介から商品紹介、事例インタビューなどあらゆるシーンに対応できるトータルサポートが可能なマネジメント会社と契約し、一切を外注するという手もあります。

こういった手法をとることで、通常業務を行いながらYouTubeの動画によるマーケティングを可能とすることも難しいことではありません。

YouTubeの動画によるマーケティングは、近年注目されているBtoB企業のマーケティングです。

気軽にできるものである反面、人手や手間がかかる面もあるため、人材がギリギリの企業には大きな負担になりかねないデメリットもあります。
そんな時は、インフルエンサーと契約をしたり、マネジメント企業と契約したりと言った外注も有効です。