動画マーケティングは、動画配信から一歩進んだ双方向のメディアであるライブ配信へと進化しつつあります。
そして、そのライブ配信の企業側の活用方法としてウェビナーによる運用がみられるようになりました。

そんなウェビナーをBtoB企業で活用する場合どうしたらいいのでしょうか。
ウェビナーの紹介をしつつ、BtoB企業の活用方法にも触れていきます。
この記事を読むことでBtoB企業がウェビナーを活用する場合の一連の知識を手にすることができます。

ウェビナーとライブ配信、この言葉がそもそも分からないケースも意外と少なくありません。
改めてこの二つの言葉について解説していきましょう。

まず、ウェビナーは端的に言えばインターネット上で行うセミナーのことです。
ウェブ上で行うセミナーという意味で、その二つの言葉を組み合わせた言葉として、ウェビナーという言葉が誕生しました。
インターネットセミナーやWebセミナー、オンラインセミナーといったイベントは、いずれも今回紹介するウェビナーを意味します。

一方ライブ配信とは、ウェビナーを含めたリアルタイムに動画を配信する行為です。
セミナーに限らず、自社の製品のPRをしたり、あるいはミーティングなどもこれに含まれます。

このようにライブ配信の一部としてセミナーを行うウェビナーが存在し、このウェビナーが今回のキーワードとなるライブ配信を活用したマーケティングです。

ただし、注意点としてウェビナーはあらかじめ録画した動画を配信することも含むケースがあります。
そのため、ライブ配信の完全な一部とは言い切れない部分もあることも注意してください。

ウェビナーを導入するメリットは、コストカット、より多くの関係者にアピールできる、双方向のコミュニケーションが充実するといったものが挙げられます。

最初のコストカットは、ウェビナーの大きなメリットです。
実際のセミナーを行う場合、会場を押さえるための費用や設営費用、自社の会議室で行う場合は、その光熱費、場合によっては参加者を案内するための社員の投入など人的資源も消費します。
ウェビナーを実施すれば、こういった人件費や会場費といった費用を大幅に削減できるのです。
また、重要なクライアントには宿泊費や手土産などを渡す企業もありますが、ウェビナーでは必要ありません。

より多くの関係者にアピールできるのもメリットです。
BtoB企業の場合、多くは都市部で開催します。
例えば東京で開催する場合、それ以外の地域の参加が困難な場合も少なくありません。
業界のイニシアティブを握るような企業であれば、参加する企業関係者も多いかもしれません。
しかし、そうでない企業がセミナーを実施する場合は決して十分な関係者が参加するとは限らないのです。
こういった面もウェビナーであれば、遠方の企業関係者であっても気軽に参加できるので、より多くの関係者を集め、アピールすることができます。

双方向のコミュニケーションも充実します。
録画形式のウェビナーの場合は、後日連絡という形になりますが、リアルタイムで行うライブ配信形式のウェビナーであれば、その場で意見交換が可能です。
こういったメリットは大きく、自社のサービスや製品のセミナーにおいて、より多くの参加者に、よりたくさんの情報を提供できると言うメリットがあります。

残念ながらウェビナーを導入するデメリットも存在します。
それは離脱者の多さ、システムの不調によるトラブル、場の雰囲気が混乱する可能性といった点です。

ウェビナーは実際の会場で行うものではないため、好きなタイミングで簡単に離脱することができます。
そのため、あまりに冗長な内容のセミナーを配信してしまうと、離席やオンラインにつながっているものの担当者が離脱しているといった事態になります。
集めやすい反面、離れやすいというデメリットもあるのです。

システムの不調によるトラブルもデメリットといえるでしょう。
ウェビナーは技術が確立しているものの、環境によってはアクセスが集中することでシステムがパンクしてしまったり、参加者の通信環境が悪いとウェビナーを視聴できなかったりといった場合があります。
実際のセミナーであればマイクの不調程度で済むトラブルが、ウェビナーの場合は、セミナー自体が継続できない深刻なトラブルに発展する可能性も高い点がデメリットです。

最後は場の雰囲気がつかめないということで、これは録画形式の場合非常に多く起こります。
双方向性があるといっても実際の会場とは雰囲気が異なります。
そのため、その雰囲気に合わせた展開ができないなど、運営側でのセミナー中の機転を利かせた演出が行いにくい場合もデメリットといえるでしょう。

メリットは多いものの、より魅力的なセミナー内容で離脱者を減らし、安定した通信環境を活用してライブ配信を快適な状態で配信するといった点が求められます。

また、BtoB企業の場合製品のリアルさが伝わりにくい点もデメリットに含まれるかもしれません。

ウェビナーは様々なツールが利用されています。
代表的なZOOM(ズーム)以外にも
GoogleMeet(グーグルミート)、Adobe Connect（アドビコネクト）、Skype（スカイプ）、YouTube Liveなどが大手の企業の提供しているツールとして有名です。

ZOOMはウェブ会議などで一躍有名になったツールですが、運用を工夫すればウェビナーも簡単に開催できます。
あらかじめ参加者のメールアドレスを登録し、登録者に日時とアドレスやアクセスの手順を説明することで実施でき、導入している企業関係者も多いことから、スムーズに使えるツールです。

Adobe Connectはイラスト関連ツールで有名なアドビが展開するサービスで、気軽に利用できるAdobe Connect Meetingsの他、最大1,000名参加可能な本格ツールであるAdobe Connect Webinarsなどがリリースされています。

Skypeは、オンライン英会話で聞いたことがある方も多いのではないでしょうか。
グループ通話を利用することで25人までの賞人数ではありますが、気軽にウェビナーが開催できます。
利用料もかからないので、低コストのウェビナーも目指せるツールです。

YouTube Liveは、ライブ配信で用いられることが多いツールですが、ウェビナーにも利用できます。
参加人数を気にすることなくいくらでも開催できるうえ、アーカイブとして録画の機能もついているため、期限設けて公開することも難しくはありません。
場合によっては、従来の動画マーケティングの一環として自社の動画チャンネルに保管しておくこともできる点で便利です。

このほかにも多数のツールがあり、Microsoft Teams ライブイベント、Cocripo、Cisco Webex Events、V-CUBE セミナーなど自社の事情などに合わせて柔軟に選択するのもおすすめです。

ウェビナーに必要な機材はパソコンのカメラがついているものであれば、特別用意する必要はありません。

ただし、これは話すだけの簡単なウェビナーの場合であり、ホワイトボードでの記載や製品の説明が必要な場合やカメラと登壇者の距離が遠い場合は、別にワイヤレスマイクや外部から接続したカメラなどを用意する必要があります。
言い換えれば、その程度の機材だけで済むため、実際のセミナーに比べても極端に用意するものが増えるということはないのです。

ウェビナー実施時の注意点として、内容流出、参加者の反応、そして通信回線の安定確保が挙げられます。

商品の説明的なウェビナーであれば、注意点に上げる必要がありませんが、費用を徴収して実施するウェビナーは、内容の流出に注意しましょう。
スクリーンショットや録画機能でセミナー内容が流出してしまうため、自社で流出が懸念されるような情報を利用しないことやクレジットを表示するといった工夫が必要です。

参加者の反応にも注意が必要です。
ウェビナーの反応に対して手元に反応が分かる環境で行えればコメントに注意するだけで良いのですが、カメラに向かって話し続けるケースではコメントを確認できない場合も少なくありません。
そうなると受けの悪い状態のままウェビナーを進めてしまい、思わぬ離席ラッシュが起こります。

最後が通信環境の安定化にも注意しましょう。
極端なことを言えば、ウェビナーの質を左右する重要な要素です。
BtoB企業が配信する場合、配信する環境の通信状態が十分安定した状態にさせておき、復旧や再接続の必要がないようにしておきます。

ウェビナーの集客も重要で、注目されやすいポイントといえるのではないでしょうか。
そのポイントも大まかなものとして、クライアント企業にメール配信で案内を行ったり、TwitterやFacebookといった自社のSNS、ある程度視聴者がいる場合は、YouTube上で告知するのも良いかもしれません。
クライアントでも視聴者でもない、新たなクライアント企業の集客をしたい場合は、Web広告や業界のWebサイト上に広告を打つこともポイントです。

本格的に集客する場合は、実際のセミナーと同様にダイレクトメールやチラシ、業界誌への広告掲載、アナログですがテレアポを使う手もあります。

このような手段で集客をしてみてはいかがでしょうか。

ライブ配信の一形態であるウェビナーは自社のサービスや製品を見込み顧客を含むクライアントにPRできるメリットの大きなマーケティング手段です。

しかし、それと共にデメリットも存在し、そのデメリットをある程度克服することでウェビナーの活用が、より効果的なマーケティングになります。
ツールや機材などを改めて用意する必要もありますが、クライアントを集めることができれば、十分回収できる投資になるでしょう。

また、BtoB企業は分野によって、このウェビナーを全く行っていないケースもあり、今から導入することで強く業界に印象を与えることもできます。
もし自社での準備などを行うのが困難と感じる場合は、代行やアドバイスを行う企業もありますので、そういった外部のサービスを利用するのもおすすめです。