7月に入り、梅雨寒による少し涼しい日も挟みながらも、暦の上ではいよいよ本格的な夏を迎えようとしています。これから本格化する夏本番を前に、メディアやビジネスの現場で一気に社会的関心が高まるのが「猛暑」や「熱中症対策」というキーワードです。

近年、世界中で叫ばれる「地球沸騰化」という深刻な社会課題。特に工場、建設現場、大型倉庫といった広大なBtoBの現場では、従業員の安全と生産性を守るための「冷却」が急務となっています。

しかし、エアコンが効かない広大な空間で、「霧」や「風」、あるいは「熱中症を防ぐ仕組み」をどう届けるのか。そこには、目に見えない効果をテクノロジーで制御する、日本のトップランナーたちの驚くべきイノベーションがありました。

今回は、単なる製品説明にとどまらず、その圧倒的な技術力と社会貢献への姿勢を、ハイクオリティな「映像の力」で直感的に納得させている3つの先進的な動画事例をピックアップ。BtoB企業が仕掛ける、次世代のビジョンプロデュースの真髄に迫ります。

それでは、いってみましょう！

1本目は、産業用スプレーノズルのトップメーカー、株式会社いけうちの実験・検証映像「【熱中症対策】50℃の温室で熱くなった体はミストファンで冷えるか！？」から。

同社が誇るのは、「濡れない霧（ドライフォグ）」という超微細な霧を噴霧し、それが一瞬で蒸発するときに周囲の熱を奪う「気化熱」を利用した大空間の冷却テクノロジーです。エアコンが設置できない工場や、外気が直接入る建設現場、物流倉庫などを劇的に冷やすソリューションとして、夏場に絶大な支持を集めています。

この動画の面白い背景として、これまで商談ベースでは部分的に撮影されていたサーモグラフィー映像を、「動画やチラシといった見やすい形で顧客に届けられていなかった」という社内の課題感から、初めて公式に「見える化」へ挑戦したという経緯があります。

動画では、製品の耐熱試験を行うための「室温50℃の恒温室」に社員自らが入り、10分間かけて体を限界まで温めるという、まさに体を張った検証が行われます。そして、サウナ状態から出てきた直後の体に「風だけ」を当てた場合と、「霧（ミスト）あり」の場合で、どれほど冷却効果が違うのかを小型サーモグラフィーカメラでリアルタイムに映し出します。

画面上で40℃近くに達し真っ赤（高温）に火照っていた社員の肌表面が、ミストファンを浴びた瞬間に、一気に青〜紫（低温：35℃〜36℃）へと鮮やかなグラデーションを描きながら変わっていく様子は、理屈抜きの圧倒的な説得力を視聴者に与えます。

「霧で本当に冷えるの？」という顧客の懸念に対し、データを文字で並べるのではなく、「社員自らが汗をかき、サーモグラフィーで限界突破を証明するプロセス」を一つのエンタメ体験として共有する。

この「親しみやすさ」と「圧倒的なファクトの可視化」の融合こそ、これからのBtoBマーケティングにおいて、企業のファン（信頼）を爆発的に増やす次世代のブランディング戦略と言えます。

2本目は、日本の空調インフラを支える日本キヤリア株式会社が提案するソリューション映像「【特集】職場の熱中症対策義務化 FLEXAIR導入でリスク低減！」から。

工場や倉庫といった天井が高く超大型の施設において、従来の空調は「冷風が途中で拡散してしまい、本当に冷やしたい作業員まで届かない」という大きな課題を抱えていました。同社が開発した次世代の大空間空調・気流制御テクノロジー「FLEXAIR（フレックスエア）」は、冷えた風を拡散させずに、狙った作業エリア（遠方）までまっすぐ力強く届ける革新的なシステムです。

動画の冒頭、キャスターの口から語られるのは「2025年6月からの熱中症対策の義務化」という非常にシリアスな法改正の事実。対象となる現場の基準（WBGT値28°以上など）や、怠った場合の「6ヶ月以下の懲役または50万円以下の罰金」といった具体的なペナルティを、グラフやテロップを用いて冷静かつ客観的に解説します。これにより、単なる製品のプロモーションではなく、「すべてのBtoB企業が今すぐ取り組むべき社会課題の解決策」として視聴者の危機感を適切に喚起しています。

そして、肝心な「風の動き」という本来は見えない流体の制御技術を、「アナログな実証」と「デジタルな可視化」のハイブリッド演出で鮮やかに伝えています。

リポーターが実際に導入前後の現場に赴く取材演出の中で、特に説得力を持つのが「吹き流し（リボン）」を使った実験です。風の吹き出し口から5m離れた作業位置でも、吹き流しが力強く真横にたなびく様子を映し出し、風速を保ったまま狙った場所に届いている事実を直感的に証明しています。

法改正という堅く重いテーマに対し、ニュース番組形式による「圧倒的な信頼感」と、目に見えない気流をデザインする「映像の説得力」を掛け合わせる。自社の技術的自負と社会的価値を全方位にアピールする、BtoBブランディング動画のまさに教科書と言える事例です。

6月半ば、日本各地で梅雨入りが発表され、どんよりとした曇り空や雨の日が増えてきましたが、皆様いかがお過ごしでしょうか。

私たち動画制作の世界では、この時期「雨で外の撮影が延期になった…」というトラブルが付き物でした。しかし2026年現在、日本の主要テック企業が誇る「3D映像表現」の進化によって、その常識が根底から覆ろうとしています。

映像は、四角い画面を「見る」ものから、その空間の中に「没入する」ものへ。
天候を完全にコントロールできるスタジオや、空間そのものをデータとして丸ごと記録してしまう驚きのテクノロジー。

今回は、動画の未来であり、これからの企業ブランディングを一変させる最先端の3社をご紹介します。
それではいってみましょう！

1本目は、キヤノン株式会社の技術紹介映像「ボリュメトリックビデオ技術 / Volumetric Video Technology (Canon Official)」から。

キヤノン株式会社は、カメラの精密技術を結集し、空間そのものを3Dデータとして丸ごと記録する「ボリュメトリックビデオ（体積映像）」技術を確立しました。

これは、従来の平面的な「2次元の記録」から「3次元の空間情報を記録する」という全く新しい概念への挑戦です。

自由なアングルからの映像をその場で生み出すことで、スポーツ中継やプロモーションのあり方を一気通貫で塗り替えています。

この動画は、「あなたはこんな映像を見たことがありますか」という問いかけから始まり、多数のカメラで捉えた世界が、リアルタイムに自由な視点（カメラワーク）へと再構成されていく驚きのプロセスを解説した映像となっています。

動画の後半では、アリーナやグラウンドを全面カバーする多数の4Kカメラと、独自開発の高速通信アルゴリズムが紹介されます。

特筆すべきは、人物データと背景を切り分けて処理することで、撮影後「わずか3秒」でデータを生成できる点。
この圧倒的な処理スピードによって、スポーツ中継での即時再生や、スタジオでのシームレスな一気通貫の制作が可能になっています。

全編を通して、時間と空間をデジタル化し、これまでにない自由な視点をもたらそうとするキヤノンの技術的自負が伺えます。

単に映像を美しく撮るだけでなく、空間そのものをデータ資産として蓄積するこの技術は、2026年現在のエンタメや企業のブランディング表現において決定的なゲームチェンジャーとなります。

日本の光学・通信技術の底力をまざまざと見せつけてくれる、非常にワクワクする1本です。

2本目は、ソニーグループ株式会社のクリエイター支援映像「Create Infinite Realities: リアルを越えていく映像制作」から。

ソニーグループ株式会社（Sony PCL）は、巨大LEDウォールに仮想空間を投影して撮影する「バーチャルプロダクション」の領域で世界の映像制作をリードしています。 この技術の本質は、LEDを「現実とバーチャルを繋ぐ窓」にすること。

グリーンバックによる後編集（VFX）に頼ることなく、現場で完成形の映像を見ながら撮影を進められるため、企画から撮影、完成までを一気通貫で超高速化し、クリエイターの創造性を最大限に引き出しています。

この動画は、ソニー独自の3DCG生成技術と大型の撮影プラットフォームを掛け合わせ、北極圏から激しいカーチェイス、SF的な異次元空間までをスタジオの中で縦横無尽に創り出していく挑戦の舞台裏を描いたドキュメンタリーです。

動画の中盤では、現場に行かずともスタジオ内に完全な「北極」を再現し、ヘリコプターやスノーバイクを用いた過酷なアクションシーンを、クオリティを一切妥協せずに「わずか5日間」で撮り切った驚きの実績が語られます。

渋谷の交差点にあり得ないスポットライトを当てるなど、現実をただ再現するだけでなく「現実を超える」ための自由な照明設計やトライアンドエラーがリアルタイムで行われている様子が確認できます。

全編を通して、仮想と現実、過去と未来といった「あらゆる境界線を越えていく」というソニーとクリエイターたちの強い自負が伺えます。

梅雨の長雨だけでなく、世界ロケのコストや物理的な制限をすべてテクノロジーでクリアにするこの仕組みは、2026年現在の企業ブランディング動画において、表現の限界をなくす究極のソリューションです。

「今までになかった作品を創る」というソニーの熱いサポート姿勢は、モノづくりの未来に無限の可能性を感じさせてくれます。

3本目は、パナソニック映像株式会社が手掛けた最先端の展示事例「CES2024 Panasonicブース 空間演出」の映像から。

パナソニック（パナソニック映像）は、世界最大級のテクノロジー見本市「CES」において、プロダクトの魅力を五感で体感させる圧倒的な空間演出を披露しました。

ターゲットとなったのは、手のひらサイズの革新的なシェーバー『ラムダッシュ パームイン』。

単に製品をディスプレイに並べるのではなく、プロジェクター、ミスト、そして人の動きにリアルタイムで反応するインタラクティブな映像装置を掛け合わせることで、製品の持つ「新感覚」を空間全体で一気通貫に表現し、世界に強いインパクトを与えました。

この動画は、パナソニック映像のプロデューサー・高橋大悟氏と、制作の櫻井智也氏がタッグを組んで創り上げた、光と霧が織りなす幻想的かつ近未来的なブースの様子を捉えたドキュメンタリー映像となっています。

この動画は、パナソニック映像のプロデューサー・高橋大悟氏と、制作の櫻井智也氏がタッグを組んで創り上げた、光と霧が織りなす幻想的かつ近未来的なブースの様子を捉えたドキュメンタリー映像となっています。

全編を通して、日本のクリエイターたちが世界を舞台に「映像を空間に拡張する」挑戦を楽しんでいる自負が伺えます。

ただ美しい映像を流すだけでなく、ミストという物理的な要素や人の動き（センシング）と組み合わせることで、展示ブースそのものを一つの生き物のように機能させる。

この「ハードウェアとクリエイティブの一体化」こそが、パナソニックが長年培ってきた総合力の結晶であり、世界に誇るべき空間プロデュースの真髄だと感じさせられます。

世界的な人口増加に伴う持続可能なタンパク源の確保や、気候変動に伴う農業の担い手不足など、私たちの「食」を取り巻く環境は今、大きな転換期を迎えています。

SDGsの達成やESG投資への関心が高まる中、従来の枠組みを超えた「テクノロジーによる持続可能な食糧インフラの構築」は、国内外のBtoB市場において最注目のトピックとなっています。

しかし、最先端のフードテックやアグリテックの仕組みは専門的であり、テキストや静止画のパンフレットだけでは、その革新性や安全性を取引先や投資家へ直感的に伝えることが容易ではありません。だからこそ、視覚的にビジネスモデルや技術力の高さを伝えられる動画の活用が、企業価値を伝える上で重要性を増しています。

今回は、食のサステナビリティに挑む先行企業3社の動画事例を見ながら、BtoBマーケティングにおける動画活用のヒントを探っていこうと思います。

それではいってみましょう！

一本目はネクストミーツ株式会社「【代表佐々木のインタビュー｜地球を終わらせないランチ」から。

ネクストミーツ株式会社は、日本発の代替肉（プラントベースフード）スタートアップとして注目を集めたフードテック企業です。

「地球を終わらせない。」というスケールの大きなミッションを掲げ、大豆などを原料とした植物性代替肉「NEXT焼肉」シリーズなどを展開する企業として知られています。

この動画では、同社の代表が事業の背景やビジョンについて自らの言葉で語っており、「なぜプラントベースフードに取り組むのか」という原点から、事業の意義が丁寧に説明されています。

冒頭では、開発から販売まで一貫して行う事業体制について触れながら、「社会貢献ができるビジネスを作りたい」という創業の思いが語られます。

その上で、環境問題への関心を起点に、畜産業が地球環境に与える影響の大きさについて言及し、プラントベースフードの重要性へとつなげていきます。

特に印象的なのは、「地球を次世代につなぐ」という大きなテーマのもと、食のあり方そのものを変えていこうとする姿勢です。単なる代替肉の開発にとどまらず、環境負荷の低減という社会課題に対して、ビジネスとしてどのようにアプローチするかが語られています。

スタートアップにおいて重要となる「なぜこの事業を行うのか」という問いに対し、思想と技術の両面から応えている点が特徴的な動画ですね。

二本目は不二製油株式会社「不二製油グループ｜会社紹介動画」から。

不二製油株式会社は、植物性油脂や業務用チョコレート、そして大豆タンパクにおいて世界的なシェアを持つBtoBの食品素材メーカーです。

同社は半世紀以上にわたる大豆研究の結晶として、お肉の「おいしさ（コクや満足感）」を植物性由来の素材で再現する新技術・新植物肉ブランド「MIRACORE®（ミラコア）」を立ち上げ、国内外の食品メーカーや外食産業向けに原料・ソリューションの提案を進めています。

この動画で徹底されているのは、特定の食品メニューを前面に出すのではなく、グローバル市場に向けた新技術のスケールの大きさと思想の深さをスタイリッシュに提示する演出です。

動画の冒頭は植物性素材やサステナビリティを象徴する映像表現から始まり、地球環境の変動やサステナビリティに関するメッセージが洗練されたタイポグラフィで紡がれます。

あえて具体的な調理シーンや製品の形状を見せるのではなく、冒頭で「食は人生を彩る大切なもの」という情緒的なメッセージから始まり、その後に事業内容へと展開していく構成が特徴です。

中盤では、植物性油脂・チョコレート用油・乳化発酵素材・大豆加工素材といった幅広い事業領域が紹介され、同社が素材メーカーではなく、食の基盤を支える企業であることが示されます。

後半では、サプライチェーンにおける環境・人権課題にも触れながら、持続可能な原料調達と安定した食の供給という現実的なテーマへと踏み込みます。

そのうえで最終的には、食に関わるすべての人が笑顔になれる未来という理念に着地させており、情緒とロジックのバランスが非常に優れた構成となっています。この作品は単なる製品紹介ではなく、企業の存在意義そのものを再定義するストーリーテリングに近い非常に洗練されたアプローチですね。

三本目は、インテグリカルチャー株式会社による「人体を模した「CulNet system」で、培養肉から細胞農業の未来を拓くインテグリカルチャー」から。

この動画は、研究員みらが登壇し、細胞農業の可能性を語る熱意に溢れたプレゼンテーション映像です。

スピーカー自身の幼少期から肉を培養で作れないか考えていたという強烈な原体験や、代表との出会いといったストーリーから始まり、一見すると難解なディープテックの世界へ一気に引き込みます。

従来の技術では細胞を育てるための高価なタンパク質を外部から買う必要がありましたが、同社は「人間の体と同じように、複数の人工臓器チップを繋いで、体内で必要な成分を自給自足させる」という独自のシステムを開発しました。

この仕組みを、難解な論文形式ではなく、グラフや構造の図解を使ってロジカルに証明しています。

また、開発中のシステムを「生後3ヶ月で、産声から『まんま』と言うように聞こえてきた」と愛着を持って表現するユニークなエピソードも交えており、技術の実用性の高さと親しみやすさを同時に印象付けています。

まだ市場に存在しない全く新しい産業への参入や出資を募るには、ただ技術の凄さを並べるのではなく、スピーカーの人間味あふれる熱意と徹底的にロジカルな実証データを映像を通じて掛け合わせる。

それによって多くのビジネスパートナーや投資家を巻き込み、一丸となって未来の市場を築き上げていくことこそが、強力な信頼を獲得するためのアプローチですね。

こんにちは。ファンユージュアルマーケ担当の山下です。 ゴールデンウィークが明け、日常のリズムが戻ってきた5月の中旬。皆様いかがお過ごしでしょうか。

最近、私たちの「当たり前」を支えるインフラのあり方が、大きな転換点を迎えています。 大きなダムや発電所に頼る「集中型」から、自分たちのいる場所で必要な分だけ水や空気を作る「分散型」へ。

地震や災害への備えとしてはもちろん、これまでインフラが届かなかった場所でのビジネスや暮らしを可能にする「自給自足」のテクノロジー。
2026年、その最前線で「不可能を可能に」している3社の挑戦をご紹介します。

それではいってみましょう！

1本目は、WOTA株式会社のプロジェクト「WELCOME WASH GINZA | 公衆手洗い推進パートナーシップ発足記者会見」から。

WOTA株式会社は、「誰でもどこでも自由に水を使える世界」を目指し、独自のAI水循環システムを開発するスタートアップです。

同社の製品「WOSH」は、水道のない場所でもその場で水を浄化し、何度も循環させて手洗いを可能にします。
2026年、災害対策だけでなく、街歩きの利便性や「安心安全」を可視化する新しい公衆衛生のインフラとして、ショッピングセンターや銀座の街角へと一気通貫で導入が進んでいます。

この動画は、銀座の街やショッピングセンター協会が賛同し、日本の「おもてなし」の心とともにWOTAの技術を世界へ発信していくパートナーシップの様子を捉えたドキュメンタリー映像となっています。

動画の中盤では、誰もが無料で（Free）、洗いたい時に（Easy Access）、衛生的に（Clean）使える3つの要素が語られ、設置された店舗で「安心してお買い物ができる」とお客さまから好評を得ているリアルな声が紹介されています。単なる「水再生装置」を超えて、人が集まる場所の不安を解消し、おもてなしへと昇華させる同社のブランディングが確認できます。

全編を通して、インフラという無機質なものを、人の温かさや信頼を支える「おもてなし」のインフラに変えていくWOTAの自負が伺えます。

エネルギーや半導体工場といった巨大な力も重要ですが、私たちの日常を守るのは、こうした「1回の手洗い」を支える緻密な循環技術です。地政学的な不安や災害リスクに対し、自ら水を作り出す強さを持つ。

銀座から始まるこの新しい公衆衛生の形を、これからも応援していきたいですね。

3本目は、アクアムホールディングス株式会社の紹介映像「空気から水をつくるウォーターサーバー『エコロブルー』」から。

アクアムホールディングス株式会社（AQUAM）は、空気中の水分から飲料水を創り出す「製水機」のリーディングカンパニーです。

同社のシステムは、重たいボトルの交換や複雑な配管工事を一切必要とせず、コンセントをさすだけで1日平均15リットルの水を生成します。2026年現在、オフィスや一般家庭はもちろん、災害時でも電気さえあれば貴重な飲料水を自律的に確保できるデバイスとして、水インフラの概念を一気通貫で塗り替えています。

「水は『買う』時代から『創る』時代へ」という象徴的なメッセージとともに、目に見えない空気が、安全で美味しいミネラル水へと変わる革新的なプロセスを描いた紹介映像となっています。

RO（逆浸透膜）を含む最先端フィルターで有害物質を完全にシャットアウトし、さらには「水素水」や「炭酸水」までを生成する多機能性が紹介されています。ただ水を確保するだけでなく、健康や嗜好性といった高い付加価値までを一気通貫で提供する、同社の高度な技術力が確認できます。

全編を通して、空気という無限の資源を活かした「真の自由」への自負が伺えます。
1本目のWOTA、2本目の高砂熱学、そしてこのアクアム。これら日本を拠点とする「自給自足」の技術があれば、インフラに頼り切ることなく、私たちは自らの手で生命線を守り抜くことができます。

地政学的な不安を吹き飛ばし、どこでも豊かに暮らせる未来を創る。そんな「希望」を形にする各社の挑戦を、これからも全力で応援していきたいですね。

こんにちは。ファンユージュアルマーケ担当の山下です。

早いもので今日から5月。ゴールデンウィークの真っ只中、皆様いかがお過ごしでしょうか。

連休でお出かけの方も多いかと思いますが、今年は天気が少し不安定ですね。
ですが、そんな曇り空の下でも着実に「未来のエネルギー」を作り出している日本の技術があります。

それが、日本人が発明した次世代太陽電池「ペロブスカイト」です。
「薄い・軽い・曲がる」という特性を持ち、ビルの壁面から窓、駅のホームまで、あらゆる場所を発電所に変えてしまう。

そんな「エネルギーの地産地消」を実現し、日本の構造的なエネルギー弱点を克服しようとする企業の姿を、今回は見ていこうと思います。

それではいってみましょう！

1本目は、積水化学工業株式会社のテレビCM「ケミーとカール（ペロブスカイト篇）」のロングバージョンから。

積水化学工業は、日本発の技術であるペロブスカイト太陽電池の社会実装を牽引するリーディングカンパニーです。

同社が開発したフィルム型ペロブスカイト太陽電池は、薄さわずか1mm。
これまでの常識を覆す「軽さ」と「しなやかさ」を持ち、ビルの壁面や曲面など、あらゆる場所を「発電所」に変える力を秘めています。
2026年、脱炭素社会の実現に向けて、エネルギーの地産地消を加速させる急先鋒として注目されています。

この動画は、少年の「ケミー」とコーギー犬の「カール」という“ケミ・カル（Chemical）”コンビの軽快な掛け合いを通して、未来の街並みをペロブスカイト太陽電池が彩っていく様子を描いた、90秒の心温まるストーリー映像となっています。

映像内では、1mmという驚異的な薄さの電池が、街中のいたるところに馴染んでいく様子がわかります。「重くて黒いパネル」という太陽光発電のイメージを一新し、一気通貫でデザインと機能性が両立された「未来の当たり前」が視覚的にわかりやすく表現されています。

全編を通して、難しい科学（ケミカル）を身近な「希望」として届ける、積水化学のブランディングへの想いが伺えます。

エネルギー資源の乏しい日本において、こうした素材の進化がもたらすインパクトは計り知れません。地政学的な不安を吹き飛ばし、子どもたちの世代に「自らエネルギーを生む街」を残していく。そんなワクワクする挑戦を続ける各社の努力を、これからも応援していきたいですね。

3本目は、株式会社東芝の技術紹介映像「軽くて曲がるフィルム型ペロブスカイト太陽電池」から。

株式会社東芝は、独自の「メニスカス塗布法」により、ペロブスカイト太陽電池の実用化における最大の壁であった「大面積化」で世界をリードしています。

これまでのパネルは重量や形状の問題で設置場所が限られていましたが、東芝が実現した「軽くて曲がる」フィルム型は、ビルの壁面や耐荷重に制限のある屋根など、都市部のあらゆる場所を主力電源へと変貌させます。
2026年、日本のカーボンニュートラル実現に向けた一気通貫の切り札として、その期待は最高潮に達しています。

この動画は、実用化に向けた最大の課題である「ムラのない大面積膜の形成」を、東芝がいかに高度なテクノロジーで解決したかをダイナミックに描いた解説映像となっています。

動画の後半では、独自開発のアプリケーターヘッドが基板上に材料液を均一に塗り広げていく精密な工程が映し出されます。現在、世界最大サイズ（703平方センチメートル）で15.1%という驚異的な発電効率を達成した数値的裏付けとともに、未来の街並みが太陽光発電で埋め尽くされていく様子を確認できます。

全編を通して「未来を描き、未来を創る」という東芝の揺るぎない技術的自負が伺えます。
エネルギーの輸入に頼らざるを得なかった日本が、自らのビルの壁や屋根でエネルギーを自給する。その鍵を握るのは、こうした「1mmの膜を均一に塗る」という日本が得意とする緻密なモノづくりの力です。

積水化学、リコー、そして東芝。日本発のイノベーションが世界を照らす瞬間を、これからも全力で応援していきたいですね。

前回の半導体のお話でも触れましたが、日本の「つくる力」を維持するためには、避けて通れないのが労働力不足の壁です。
特に建設業界は、その影響を最も強く受けてきた場所の一つ。

しかし今、現場の景色は劇的に変わりつつあります。
かつての「きつい、汚い、危険」というイメージを、AIとロボティクス、そして遠隔操作技術が過去のものにしようとしています。
オフィスにいながらにして、あるいは数百キロ離れた場所から巨大な重機を操り、未来の街を築き上げる。

今回は、建設現場を「デジタルワークの最前線」へと塗り替えている企業の姿を追っていきます。

それではいってみましょう！

注目すべきポイント

注目すべきポイント

ランドログカンパニー（株式会社EARTHBRAIN）は、建設機械大手のコマツ、NTTドコモ、ソニー、野村総合研究所が出資して誕生した、建設現場のデジタル化を牽引するリーディングカンパニーです。
同社のミッションは、建設現場のあらゆるプロセス（調査・測量、設計、施工、検査）をデジタルで繋ぎ、最適化すること。
特定のデバイスに縛られず、現場で収集された膨大なデータを一つのプラットフォーム「Smart Construction」に集約することで、安全性と生産性の劇的な向上を実現しています。

注目すべきポイント

先日のエネルギー資源の回でも触れましたが、地政学リスクが拭えない今、日本が生き残るための「武器」をどこに持つべきかは極めて切実な問いです。

資源を持たないこの国が、かつて世界を席巻し、そして今再び「逆襲」の鍵として握っているもの。それが、産業のコメと言われる「半導体」です。

かつては「失われた30年」の象徴のように語られた分野ですが、今、最先端の2ナノ世代を目指す国家プロジェクトや、世界シェアを独占する素材メーカーが、かつてない熱量で動き出しています。

日本の構造的な停滞を打破し、再び世界にその存在感を示す。

そんな「日本再興」の最前線を走る企業の姿を、今回は動画で見ていこうと思います。

それではいってみましょう！

注目すべきポイント

Rapidus株式会社は、日本の主要企業8社が出資して設立された、次世代半導体の国産化を担う新会社です。
AIや自動運転の心臓部となる、世界最先端の「2ナノメートル」世代のロジック半導体量産を目指しています。

同社は、半導体を通して人々を幸せに、豊かにし、人生を充実させることを掲げ、イノベーションの創出、人材育成、そして真のグリーン化に取り組む、日本再興の象徴的なプロジェクトです。

注目すべきポイント

株式会社ディスコは、半導体を「切る（Kiru）」「削る（Kezuru）」「磨く（Migaku）」という3つの技術に特化した、世界トップシェアの精密加工装置メーカーです。
私たちが普段使っているスマホやPCの中にある半導体チップは、このディスコの装置がなければ、あの小さなサイズに切り分けることも、薄く削り出すこともできません。
高度な自律型組織（個人別採算制）でも知られ、圧倒的な利益率を叩き出す、日本が世界に誇る「最強の装置メーカー」の一社です。

注目すべきポイント

混沌としたイラン情勢が続く中で、エネルギー資源のほとんどを輸入に頼っている日本は、危機的な状況にあります。いくら備蓄量が半年分あるとはいえ、原油の輸入の生命線であるホルムズ海峡の事実上の封鎖は、日本だけでなく、世界的な不況の引き金にもなりかねません。

どうか戦争が止まってほしいと思う一方で、それでも人々の生活のために回していかなければならないのが経済です。

日本の構造的・致命的な弱点、だからこそ支えているエネルギー資源関連の企業の動画を今回は見ていこうと思います。

それではいってみましょう！

注目すべきポイント

日揮ホールディングス株式会社は、神奈川県横浜市西区に本社を置く、日本の建設・エンジニアリング会社です。社名は設立当時の社名である「日本揮発油株式会社」に由来し、JGCはJapan Gasoline Companyの略となっています。

エンジニアリング会社の日本最大手企業であり、「製品を作る製造設備を造る事」を業務としており、石油精製プラント、石油化学・化学プラント、LNGプラント、天然ガス処理プラント等などを製造しています。

注目すべきポイント

千代田化工建設株式会社は、神奈川県横浜市西区みなとみらいに本社を置く、日本の建設・エンジニアリング会社です。

石油精製、石油化学、天然ガス液化などの大規模プラントの設計、調達、建設一括請負業務で国内外に多くの実績を持っています。日揮、東洋エンジニアリングと併せて「エンジニアリング御三家・専業三社」と呼ばれていますね。

注目すべきポイント

先日の厚生労働省薬事審議会の専門部会において、人工多能性幹細胞（iPS細胞）を使った再生医療製品について、条件や制限はありながらも製造販売を早期承認することが了承されました。

iPS細胞技術を用いた医薬品が実用化されるのは世界初で、日本が成長分野と位置付けてきた細胞医療の商業化が節目を迎えようとしています。

今回は、多くの人間の助けとなるかもしれないiPS細胞関連の主要企業の動画を見ていこうと思います。

それではいってみましょう！

注目すべきポイント

ヒューマンライフコード株式会社は、東京都中央区日本橋に本社を置く、2017年に設立された比較的新しい企業です。

細胞治療のソースとして胎盤と胎児をつなぐ組織である臍帯（へその緒）の可能性に着目し、臍帯（へその緒）から抽出される間葉系間質細胞を再生医療等製品として薬事承認取得、製品化しています。

注目すべきポイント

株式会社ヘリオスは、東京都港区浜松町に本社を置く、iPS細胞技術を用いた再生医療等製品の研究・開発・製造を行うバイオベンチャー企業です。2011年に設立され、現在治療法のない疾患に対する新たな治療法を目指しています。

注目すべきポイント

衆議院選挙から少し時間が経ちました。

蓋を開けてみれば自民党の圧勝となった選挙結果により、高市政権はより強固に「17の戦略分野」に投資をしていくことでしょう。

日本成長戦略本部が立ち上げられたのは、国内外を取り巻く地政学リスク、サプライチェーンの脆弱性、人口減少下の成長力低下などが背景にありますが、危機管理投資というキーワードのもとで、「税率を上げずとも税収を増やす」ための経済構造改革をどこまで行うことができるのでしょうか。

「サナエミクス」とも呼ばれる成長戦略において、重点的に関わるであろう企業の動画を今回は見ていきたいと思います。

それではいってみましょう！

注目すべきポイント

三菱重工業株式会社は、東京都千代田区丸の内及び東京都港区芝に本社を置く、三菱グループの重工業メーカーです。

防衛・核融合・原子力・造船・サイバーセキュリティなど高市テーマ盛りだくさんの象徴的な企業となっています。

注目すべきポイント

株式会社アストロスケールホールディングスは、日本の宇宙ベンチャー企業です。スペースデブリの除去や人工衛星の寿命延長サービス等を開発しています。

JAXAの商業デブリ除去実証プログラム（CRD2）に選定され、人工衛星ADRAS-Jは、2024年に非協力物体であるスペースデブリへ50mまで接近し、周回観測を成功させています。

注目すべきポイント