企業の価値を高める動画として活用されているのがプロモーションビデオです。
プロモーションビデオというと専門の映像会社や広告代理店などにいらして作ってもらう手段が一般的です。
しかし、外注ではなく、自社のスタッフのみで制作する内製化という手段もあります。
ここでは、プロモーションビデオの作り方を紹介する前に、そもそもプロモーションビデオとはどんなものかを解説します。

プロモーションビデオとは、一言で言えば売り上げ促進のための動画です。
プロモーションはそもそも「販売促進」といった意味合いがあり、その活動の一手段としてプロモーションビデオがあります。

具体的には、商品やサービスに関する情報を紹介し、そこに制作者が様々な工夫をすることで表現を行います。
それによってターゲットとなる顧客に対して購買活動を促すような映像を作ることが目的です。
このように売り上げを促進させる手段になることから、より効果的なプロモーションビデオを目指して専門家に外注しがちです。
しかし、コスト削減や自社の人的資源の有効活用を目指して内製化も可能で、作り方を意識することで効果的なものが制作できます。

プロモーションビデオのメリットは、3つあります。
それは、情報の伝達に優れる、印象付けが容易、そして売り上げに貢献するということです。

プロモーションビデオは、パンフレットやホームページなどの文章、カタログなどの画像に比べて多くの情報を伝えられます。
動画の動きによって商品の質感や大きさ、使い勝手といったもの、サービスの雰囲気や内容などが伝えやすいのがメリットです。
また、聴覚による要素もあるので音声によって短時間で有益な情報を与えることもできます。
この特徴によって、抽象的な内容を伝えやすいというメリットもあります。
プロモーションビデオを活用すれば、形のない様々なサービスや金融商品などもわかりやすく伝えられるでしょう。

印象付けも容易です。
商品やサービスは、画像やテキストなどの広告を一度見ただけでは記憶に残りにくく印象も希薄なものになってしまいます。
しかし、プロモーションビデオの場合は、動きや画像、テキスト、そして音声と多面的なアプローチを行います。
それによって印象を深く与えることが可能で、視聴者である見込み顧客にとってサービスや商品が記憶に残りやすくなるでしょう。

最後が売り上げに貢献するということです。
画像だけの雑誌広告や音声だけのラジオ広告よりもテレビCMの方が売り上げに貢献するように、動画は効果的な広告媒体です。
見込み顧客となりうる視聴者の数を確保できれば、プロモーションビデオは効果的なアプローチとして活用できるでしょう。

プロモーションビデオのデメリットは、人的資源を多く使うこと、そして作り方を学ぶなど内製化にハードルがあることです。

プロモーションビデオは、撮影や編集だけでなく出演者を確保する必要があります。
確かにアニメーションによるプロモーションビデオを作れば、出演者は不要に感じますが、ナレーションなどを行う人が必要です。
このように制作には人手が必要であり、経営に必要な人的資源が消費されることを意味します。

プロモーションビデオは、外注すればコストが発生し、内製化すれば作り方を担当者が学ぶ必要があるなどハードルが生じます。
担当者がプロモーションビデオの作り方を知ったとしても問題です。
職場環境が動画制作に向かない端末ばかりだったりすると、そもそも動画編集すらおぼつきません。

プロモーションビデオは、そもそも作るのが大変で人手がいる上、頼むのもコストがかかるというデメリットを抱えているのです。

プロモーションビデオは作ること自体が、人手や技術習得などでメリットがあります。
しかし、作り方を学んでしまえば、外注のコストを削減したうえに、売り上げの向上も期待できる手段です。
ここでは、内製化するにあたってのプロモーションビデオの作り方のポイントを紹介していきましょう。

作り方の基本として、短めの動画にするのがポイントです。
可能であれば、数分以内の内容に収めるようにしましょう。
確かに自分たちの商品やサービスを売り込みたい一心から、非常に長く壮大なプロモーションビデオを作ってしまうことも少なくありません。
しかし、プロモーションビデオは、テレビCMと同様に手短な動画に仕上げる必要があります。
ドキュメンタリーやドラマと異なり、プロモーションビデオはあくまで広告です。
長大な広告を最後まで視聴してくれる見込み顧客は、まずいないと考えるのが無難といえます。

商品やサービスを自社のスタッフで担当すると、つい技術解説をしたくなります。
機能面や技術面にフォーカスしたマニュアルのような動画に仕上がってしまうケースも見られます。
しかし、こういった内容にしてしまうと視聴する側もすぐに視聴をやめてしまうでしょう。
加えて、その商品やサービスにネガティブなイメージを持たせてしまいかねません。
「誰に、どんな問題を解決して欲しいか？」を意識して、技術を紹介しつつ視聴者を飽きさせない内容にするのが、作り方で重要です。

「When（いつ）」「Where（どこで）」「Who（誰が）」「What（何を）」「Why（なぜ）」「How（どのように）」を指す5W1Hに当てはめるのも作り方のポイントです。
先ほど触れた「誰に、どんな問題を解決して欲しいか？」を表現するのに、これらを当てはめていくと動画がうまくまとまります。
ターゲットの視聴者像やプロモーションビデオを視聴するであろう時間帯も意識して作ると、より効果的です。

プロモーションビデオで訴求したいサービスや商品を視聴者自身が利用しているようにイメージが示せるのも作り方で重要です。
例えば、単純な事務作業の自動化を行うサービスの紹介をプロモーションビデオで行うとしましょう。
ターゲットは事務系の業務に当たる方が多いはずです。
しかし、ここで工場の作業スペースで、技術者が難解な設計図が表示された画面の隅でサービスを利用していても訴求力はありません。
やはり、オフィスで事務専用の端末の目立つ場所でスムーズに単純作業が自動化されているほうが訴求力があるはずです。
そのサービスや商品を利用している自分がプロモーションビデオで写されているイメージを与えるのが重要です。

プロモーションビデオというと、サービスや商品のすべてを伝えたくなります。
しかし、そういった表現にしてしまうと、長大で飽きてしまう内容のプロモーションビデオが出来てしまうでしょう。
こういったトラブルを回避し、効果的なプロモーションビデオの作り方として、訴求したいポイントのフォーカスがポイントです。
例えば、たい焼きのプロモーションビデオを作ったとします。
たい焼きの小麦粉のこだわりやあんこのこだわり、渡し方などの接客まで写した上に、店長の言葉まで入ると飽きてしまいます。
思い切って、売りであるあんこの質の高さや製法のこだわり、そして量の多さや味わいといったあんこにフォーカスするのです。
ここまで極端でなくとも、プロモーションビデオで訴求したいポイントをいくつかに絞り、集中的に訴求しましょう。

最後にプロモーションビデオの作り方の参考になる事例をいくつか紹介していきます。

やや長めの動画になっていますが、内製化が現実的にできそうな例として紹介します。
社員や社長が次々に自社の思いを伝える内容です。
管理部や工程進捗部、営業部など様々な立場のスタッフが出演し、どのような企業かを訴求しています。
すでにシャフトの分野では非常に有名な会社なので、自社の製品というよりも魅力を伝える内容に絞り込んでいるのがポイントです。

モデルのカットをひたすら撮影し、短時間でまとめている動画です。
店舗内の一区画で撮影しているため、内製化しやすい印象ですが、カットにフォーカスしたというアイデアが秀逸です。
カット技術の高さを表現していることや実際に利用していそうな人を出演させているのがポイントといえます。

ハウスクリーニングサービスのプロモーションビデオです。
30秒という短い動画で収められているだけでなく、ターゲットとなる主婦を出演させます。
そして、一気に汚れを落としていく様子と主婦の心境が変化していく様子が秀逸です。
サービス内容も多数あるメニューからエアコン掃除に絞り、訴求力を高めているといえるでしょう。
大がかりなセットもいらないため、内製化も不可能ではありません。

プロモーションビデオは、内製化させることができます。
しかし、作り方を間違えるとプロモーションビデオでネガティブな印象を抱かせ、逆効果に働いてしまうことも少なくありません。
今回は、そんなプロモーションビデオの失敗を回避できる効果的なプロモーションビデオの作り方のポイントを解説しました。
そして、実際のプロが手掛けた内製化ができそうなプロモーションビデオも事例として紹介しています。
これらの情報を参考にプロモーションビデオを自社内で作ってみてはいかがでしょうか。
もちろん、作り方が難しい場合は一部分だけでも外部の専門家の助けを借りるというのも手です。

動画制作という事業について、初めて企業で行うケースがあります。
そういった状況では、今までルーティーンのようになっていた会計とは異なったお金の流れで混乱する担当者も少なくありません。
そのため、適当な勘定科目に分類して処理してしまうケースも見られます。
しかし、動画制作費用という新しいお金の流れに関する勘定科目をきちんとさせておくことは重視しなければいけません。
ここではなぜ動画制作費用の勘定科目を重視しなければいけないのかを解説しまとめました。

勘定科目を重視する理由として、税金の計算に必要という理由が挙げられます。
動画制作費用は、少量の事務用品を購入するのとは異なり、10万円以上のお金が動くからです。

こういったお金の動きは、勘定科目ひとつで税金の支払額が狂ってしまうことも多くあります。
加えて、手違いによって思わぬ脱税をしてしまうこともあります。
脱税が発覚すると信用を失ってしまうのは必至、特に企業の場合はなおさらです。
こういった税金の計算を行うだけでなく、脱税してしまうトラブルを回避する意味でも重要です。

お金の流れ、キャッシュフローを明確化させる意味でも重要です。
なぜなら自分たちの企業の経営方針の決定や出資者などの利害関係者に出資の材料となるからです。

企業の経営方針決定で動画制作費用の勘定科目をしっかりさせておくことは有効といえます。
動画制作費用というのは、どのような企業であっても初めて行う場合は、新しいキャッシュフローになります。
しかも従来とは異なった投資になるので、キャッシュフローは特に明確にしておくことが必要です。

また、出資者など利害関係者に対する出資の材料となります。
動画制作が事業に有益かどうかを説明するうえで、勘定科目をしっかりさせておくことは重要です。
出資者以外にも銀行の融資を受ける際も銀行側の判断材料になります。

このように重要な意味を持つ動画制作費用の勘定科目について、次の項目から具体的に解説していきましょう。

動画制作費用に関する勘定科目の解説をしていきます。
ここでは、目的ごとの勘定科目の仕分け方法と制作にかかった費用の勘定科目についてまとめました。

動画制作の目的によって勘定科目が異なります。
大きく分けると、PRを目的とした場合の勘定科目と広告収入など直接収入を得る目的で行った場合の勘定科目などです。

まとめると次のようになります。

以上の勘定科目について、次の項目まで横断して説明していきましょう。

企業や商品のPRを行った場合の勘定科目は、外注した場合「販売費および一般管理費」として仕訳するのが良いかもしれません。
厳密には、通年で行う企業や商品のPRであれば「広告宣伝費」にします。
また、一時的なキャンペーンなど期限を限ったものであれば「販売促進費」と仕訳すると実情に合っているのではないでしょうか。

自社の社員のみで動画制作費用がつかわれ、動画の内製化を行った場合は、「人件費」として計上しましょう。
もちろん使われた機材を新規に購入した場合などは、別途勘定科目が必要になります。
しかし、社員が既存の機材で動画制作したら会計処理は特に必要ありません。

注意点として、あくまでこれらは目安のため社内の計上ルールに従って計上するようにしましょう。

動画プラットフォームで広告を付けた場合、収益が発生します。
この収益目的で様々な動画制作をする場合は、先ほどの勘定科目と異なった仕訳が必要です。
外注した場合「制作原価」、内製化している場合は「売上原価」です。

外注した場合は制作原価によって勘定科目を設定します。
しかし、思った以上に利益がでなかったり、金額的に重要性がないものと判断した場合はPR目的での勘定科目や売上原価科目にします。

内製化した場合は、売上原価です。
こちらは利益の多寡にかかわらず共通した勘定科目で処理しましょう。

ここまで解説したものの、直接企業の収益に関連する勘定科目になるため、社内によってルールが設けられている場合があります。
判断に窮する場合には、顧問税理士・会計士に相談して頂くことをおすすめします。

動画制作の外注を行った場合は、請求された費用が包括されて同じ勘定科目になるケースがほとんどです。
しかし、内製化された場合は動画編集ソフト、動画編集用の機材・パソコンの取得の経費が発生します。
これらの場合の勘定科目について紹介しましょう。

まず、動画編集ソフトの場合は、取得価格が10万円未満、10万円以上20万円未満、20万円以上によって異なります。
10万円未満の市販ソフトのようなソフトを購入した場合は「販売費及び一般管理費のシステム費・消耗品費」です。
端的に言えば、安価な消耗品というイメージの勘定科目といえるでしょう。

10万円以上20万円未満の、高額なソフトウェアなどでは、資産計上します。
3年間で年均等償却、販管費で償却するという形で「一括償却資産」としましょう。

最後に20万円以上、例えば自動編集システムなどのソフトは、5年間で定額法償却または販管費で償却する形で「ソフトウェア」にします。
このように10万円を超えると資産計上する必要があるため、注意が必要です。

動画編集用の機材・パソコンも基本的に動画編集ソフトと同じです。
10万円未満であれば、「販売費及び一般管理費の消耗品費」、10万円以上20万円未満で「一括償却資産」として処理します。
ただ、20万円以上の品物、例えば編集用のパソコン購入費は、「工具器具備品」の勘定科目で処理する流れです。
また、品物によって法定耐用年数で定額法の償却や、販管費で償却するという形で行いましょう。

最後に知っておくと便利な動画制作における勘定科目のポイントについて、制作されたメディアや費用の扱いなどを解説しましょう。

動画制作の公開がオンライン中心になった今、DVDなどのメディア制作は少なくなってきています。
しかし、まったくなくなったわけではありません。
こういったメディアの勘定科目は「器具備品」の勘定科目で固定資産に計上します。
展示会などに持っていき、繰り返し再生されて使用される品物といった解釈です。
ちなみに耐用年数は2年として計上しましょう。

また、動画制作したものを収録するための空のDVDの購入費に関しては消耗品で仕訳します。

動画制作でDVDを作って複数年にわたって利用する場合は資産として計上します。
しかし、動画制作費用だけを考えた場合は、一括損金か一括で必要経費算入するのが一般的といわれています。

例えば、動画制作費用を外注したとして25万円かかったとしましょう。
パソコンやソフトウェアであれば固定資産などで計上しますが、動画制作費だけの場合は、一括で計上します。
制作に必要な道具類は固定資産のとして繰り延べ資産になったり、繰り返し使うDVDを作った場合は同様に資産処理されたりします。
しかし、動画制作単独に関しては一括で処理するという違いがある点に注意しましょう。

もちろん社内ルールや顧問税理士、会計士の見解によって異なる場合もあるので、確認したうえで処理するのがおすすめです。

動画制作は制作サイドの場合、どんな動画を作るかといった点に注力します。
しかし、支援部門でもある会計担当になった場合、発生した費用をどのような勘定科目にするかといった点が重要です。
今回、参考になる資料としていくつかの事例を中心にお話ししました。
参考になるものもあったのではないでしょうか。
ただし、繰り返しになりますが、社内ルールや顧問税理士、会計士の見解に照らし合わせて運用することをおすすめします。

分かりやすいキャッシュフローを勘定科目にすることで、より動画制作費用の対費用効果がわかります。
制作だけでなく、会計処理にも注目してみましょう。

動画制作というと専門の企業に依頼して制作をするというイメージがあります。
また、動画制作にかかる時間も長く、企業で動画制作を行う場合は、人的資源を多く取られることも予測されます。
そのため、内製化に二の足を踏んでいる企業や担当者の方も多いはずです。
しかし、ここ数年動画の自動生成が一般的になり、それを利用した動画編集も出てきました。
ここでは、動画制作の自動化の特徴や動画制作を自動化したツールの仕組みについて触れていきます。

動画制作の自動化の特徴は、動画制作の経験や知識、技術がなくとも撮影した動画から短時間でしかも自動的に編集を行います。
具体的には簡単に、しかも時間を要さずに編集された動画ができるのが特徴です。

簡単な点とし挙げられるのは、素材とテキストを選択し、テンプレートを指定するだけで動画が出来上がる点です。
自動化されていない従来の方法では、素材があってもテキストや構成などを考えて、どのように行うかを考えなければいけません。
加えて、近年はあらかじめ素材が用意されているケースもあり、その素材を使えば素材すら用意しなくとも動画制作の自動化がされます。
動画のテンプレートもオンラインでの追加や、あらかじめ多くのテンプレートが用意され、選ぶだけで本格的な動画が作成できます。
それも動画制作の自動化の簡単な要因と言えるでしょう。

時間も必要としません。
編集の作業自体も自動でツールが行います。
そのため、動画制作に携わる担当者も簡単な操作を行ったあと、自動で動画制作をしている間、本来の業務に携われます。

こういった特徴を持っているのが動画制作の自動化です。

動画制作を自動化したツールの仕組みについても触れていきましょう。
その仕組はわずか3ステップで説明でき、そのステップは素材の用意、テンプレートの指定と動画制作のボタンの押下、出力された動画ファイルの保存です。

素材の用意は、あらかじめ撮影した動画、利用したいフォント、音楽、そして画像を用意します。
これらはあらかじめツールで搭載されているものもあるので、そのまま使っても良いでしょう。

次にテンプレートを選択します。
これは簡単な構成のことを指します。
指定したあとは自動化されたシステムによって動画を判別し、素材とのマッチングによってパターン化された動画が作られる仕組みです。

作られた動画は動画ファイルとして出力されます。
そして、それを保存して完了というのが基本的な動画制作の自動化ツールにおける仕組みです。

動画制作自動化は、メリットが多くあります。
ここでは、その動画制作自動化におけるメリットを解説していきましょう。
また、注意すべき点もあるため、デメリットという形でも動画制作の自動化について触れていきます。

動画制作自動化のメリットは先程触れた簡単に動画が作れること、動画制作に時間がかからないことが挙げられます。
また、これらの特徴を生かして最適な動画構成を見つけられるというメリットも挙げられます。

この最適な動画構成を見つけるというメリットは、短時間で簡単に動画編集ができる動画自動制作ツールの特徴によって可能になります。
たくさんの自動で編集された動画を見比べて、最も効果的な、あるいは質が高いと思われる動画を見つけることができます。
こういった見比べは、通常の編集で行うと莫大な時間や手間を要しますが、自動化されたツールを使えば簡単です。

このように気軽で短時間に、しかもたくさんの動画制作ができ、さらに見比べて最適な動画を見つけられるのがメリットと言えるでしょう。

動画制作自動化は一見便利なように見えますが、実はデメリットもあります。
端的にいえば、融通がききにくい、ありきたりな動画になるという点です。

基本的にテンプレートによる動画制作になるため、自分がこうしたいというアイデアを付け加えるのが難しいと言えます。
また、AIを利用した動画制作の自動化も行われていますが、まだまだ発展途上で、時々突飛な編集をしてしまうケースも見られます。

テンプレートをベースに自動制作するため、どうしてもありきたりな動画になりやすいのもデメリットです。
自社の動画にクリエイティビティを出したいと思っている方には、あまりおすすめできないケースもあります。

これらのデメリットは、長尺の動画になるほど、より目立ってしまいます。
編集時間を減らしたいと思っている長尺の動画に限ってこういった状態になりやすいという点に注意しましょう。

ただ、かつてはコストなどもデメリットでしたが、安価なものも出てきているので、そういった面でのデメリットは低下してきています。

具体的に動画制作の自動化ツールにはどのような物があるのか、ここではおすすめしたいツールを6つチョイスし、紹介していきます。

AIを活用して動画制作の自動化を行っているツールです。
素材を入れるだけでストーリー性を感じさせる動画を編集し、最短で3分後には編集された動画が出来上がります。
さらにテキストも重要な部分だけを抽出する機能があります。
これによって適切な動画素材とマッチングさせるなど、動画素材のみの編集だけでなく、テキストとの組み合わせもできるツールです。
リアルタイムプレビュー機能も搭載されているので、出来上がったものをすぐに確認できるのも魅力と言えるでしょう。

VIDEO BRAIN

Adobeの定番動画制作ツールも自動化されたツールを搭載しています。
Adobe Senseiと呼ばれるAI技術を搭載し、動画を整理して編集し、作成するといった一連の編集作業を行います。
このツールの優れたところは、自動で動画の縦横比を変更し、スムーズな動画に仕上げるオートリフレーム機能です。
左右の構図を使った横素材を縦に切りとるという手間のかかる編集作業も自動化されるという優れた能力を持っています。
そのため、スマートフォンで撮影した動画（ドローンなどの動画も含む）やデジタル一眼で撮影した動画を同じ動画にまとめるのも簡単です。

Premiere Pro

シャープ系のスマートフォンに搭載されているAI搭載の動画制作ツールです。
スマートフォンの動画専用、短時間のダイジェストムービー制作という対象を極端に絞ることで、使いやすさを意識しています。
被写体や構図を自動で分析して見どころを判定し、ダイジェストにしてくれるのが特徴です。
こちらの自由度は低いものの、とても簡単に動画制作ができます。

AIライブストーリー

Windows10にも実は自動の動画制作ツールが搭載されています。
複数の動画ファイルや画像ファイルを一つに連結させて、スライドショーのような動画を自動で制作するツールです。
テキスト合成やBGMも内蔵音源を使って簡単に指定できる機能もついているのが特徴です。
動画制作の自動化の概念を知るには便利なツールですが、基本的な機能だけなので、本格的な動画制作の自動化は苦手な印象です。

Story Remix

動画素材を組み合わせることで、動画制作を自動化してどんどん新しい動画ファイルを生成するツールです。
サーバー組み込み型という特徴のため、ネット上のアプリで編集するということがありません。
大手企業も採用しているツールです。

動画合成エンジンPENCIL

ブラウザ上で本格的な動画編集を行ってしまう自動化ツールです。
アニメーションやエフェクトのクオリティの高さに定評があります。
人の手で編集したような動画が自動で生成できますが、利用料が高額なので専門企業向けかもしれません。

SoVeC Smart Video

動画制作の自動化は、向いている動画も多くあります。
最後に自動化に向いている動画のジャンルを紹介していきましょう。

ウェブサイトの広告で目にするバナー広告。
このバナー広告を制作するのに強みを持っています。
近年のバナー広告は、ユーザーの属性を分析し、その属性に好印象の内容で、同じサービスや商品の動画を様々なパターン用意する必要があります。
例えば、洗剤メーカーの動画バナーであれば男性の属性を持つユーザーが見ている場合、男性が洗濯をしているものにしたり、女性の場合は、女性の好感度が高いタレントを起用した動画を表示したりといった感じです。
こういったパターン別の短い動画を作るのに向いています。

メールもダイレクトメールのような内容を配信することも少なくありません。
そんなときに、訴求力を高めるために動画を利用することもあります。
この動画は短く端的に相手に見てもらうのに適したものではなくてはいけません。
そういった短時間でインパクトのある動画を作るのに適しています。

SNS向けの広告動画は、小さな枠に短時間で商品やサービスの魅力を伝えなければいけません。
さらに属性ごとに動画の内容を変えるというのも効果的です。
そういった動画を作るのにも適していると言えるでしょう。

動画制作の自動化は、素材を入れてテンプレートを選択するだけで簡単に動画ができます。
そのため、とても便利なツールと言えますが、長時間の動画や詳細な仕様変更を行うのは、まだまだ発展途上です。
こういった弱点もあるため、短時間の簡単な動画編集以外は、専門の映像制作会社に依頼するというのも有効な手段と言えるでしょう。

条件に合った事業者を対象に小規模事業者持続化補助金が実施されています。
これは、経産省の助成金制度として日本商工会議所が主催し行っている補助金のことです。
事業者が新しい事業を行う上での大きな手助けとなる補助金でもあります。
今回は、この小規模事業者持続化補助金に注目し、この補助金を利用した企業向けの動画制作を紹介していきます。
加えて小規模事業者持続化補助金とはどのようなものか、利用できる動画制作はどのような内容かをまとめました。

参考資料：令和元年度補正予算 小規模事業者持続化補助金＜一般型＞【公募要領】（2021年4月時点での最新版）

最初に小規模事業者持続化補助金の対象となるのは、小規模事業者や個人事業主、一部のNPO法人です。

小規模事業者は、いくつかの定義があります。
一通り紹介していくと、まず宿泊業・娯楽業除く商業・サービス業で常時使用する従業員の数が5人以下の企業が対象になります。
宿泊業・娯楽業や製造業、その他の職種では常時使用する従業員の数が20人以下です。
簡単に言えば、中小企業のうち、特に小規模な企業を指します。

個人事業主は文字通り自営業者です。
個人で飲食店や小売店、建設業などで一人親方を経営している方が対象になります。
医師や助産師、農業や漁業に従事する個人事業主は対象外なので注意しましょう。

一部のNPO法人というのは、条件をクリアした法人のことを言います。
簡単に言えば収益を出しているNPO法人を指し、そうでないNPO法人は対象外です。
詳細な条件を挙げると、法人税法上の収益事業(法人税法施行令第5条に規定される34事業)を行っていて認定特定非営利活動法人でないNPO法人です。

このように詳細な対象者の選別が行われています。
しかし、小規模で一般的な第二次、第三次産業を営んでいる方であれば、ほとんどの方が該当するでしょう。

小規模事業者持続化補助金は、すべての事業者にもれなく支給されるわけではありません。
3つの条件を満たす必要があります。
その条件とは売り上げに貢献する、1年以内に売り上げにつながる、集客や認知向上に貢献する（新規開業のみ）といった点です。

売り上げに貢献するという条件は、「持続的な経営に向けた経営計画に基づく、地道な販路開拓や売上拡大の取組であること。」と規定されます。
すぐに売り上げに効果が出なくても良いが、計画して行う取り組みで結果が出るものと言う意味です。

1年以内に売上につながる条件は、「事業完了後、概ね1年以内に売上につながることが見込まれる事業活動。」と規定されます。
すぐに結果は出なくとも1年以内に結果が出る取り組みにしなさいという意味です。

集客や認知向上に貢献する（新規開業のみ）とは、「開業したばかりの事業者が行う、集客・店舗認知度向上のためのオープンイベント等も取組対象」とされます。
つまり、新規開業の場合は、結果がそこまで問われません。
新規開業の場合は、対象となる取り組みの範囲が拡大されると解釈もできます。

これらの条件を満たしていれば動画制作に補助金を受け取ることが可能です。
広報費という形の企業向け動画で、売り上げに貢献できそうな内容であれば採択されやすいといえるでしょう。
動画内容の詳細に関しては、後述します。

参考として、どのようなものが補助金の下りる対象（採択される対象）かも紹介していきましょう。

想定される対象は広報費以外に、開発費、事業の遂行に必要な情報収集のための旅費、展示会等出展費、機械装置等費（設備投資）です。
このほか資料購入費、臨時的に雇い入れた者のアルバイト代、派遣労働者の派遣料や交通費といった雑役務費、借料（リース代）、専門家謝金（コンサルタントや税理士への報酬）などの採択も想定できます。
加えて販路開拓の取組を行うための作業スペースを拡大する等の目的で行う設備処分費、委託費があります。

また、動画制作は内製化して一部を動画制作会社に依頼する場合、外注費として申請することも可能です。
基本は広報費として申請するのがおすすめですが、知っておくとよいかもしれません。

小規模事業者持続化補助金は該当する取り組みに対して全額支給されるわけではありません。
対象となる経費の最大2/3の金額になります。
そして上限が基本的に50万円に設定されています。
つまり、動画制作の場合75万円相当の動画を依頼した場合、50万円の補助金が支給されるので、実質25万円で制作できるのです。

1-3-1.特例事業者は最大100万円

基本は50万円ですが、例外的に特例事業者は最大で100万円まで支給されます。
その事業者は、フィットネスクラブ、カラオケ、バー、ライブハウス、接待を伴う飲食店の5業種です。
これらに該当する事業者は、実に150万円の予算で100万円の補助を受け、実質50万円で動画制作が可能になります。

申請は、日本商工会議所（補助金事務局）へ郵送する形です。
商工会議所に入っていない方でも郵送できるので、動画制作を検討している場合は書類を作成して郵送しましょう。
その書類は3種類、経営企画書や補助事業計画書、事業支援計画書です。
フォーマットは以下のサイトからダウンロードできますので、詳細は下記サイトで確認してみましょう。

参考資料：令和元年度補正予算 日本商工会議所 小規模事業者持続化補助金:申請について

小規模事業者持続化補助金は過去に4回実施されています。
この補助金は国の予算によって運営されており、予算が決まり次第実施される形になっているのが特徴です。
そのため、6回目があるかどうかは未定です（2021年4月末現在）。
まずはこの期日を目標に申請を行ってみましょう。

参考資料：令和元年度補正予算 小規模事業者持続化補助金＜一般型＞【公募要領】（2021年4月時点での最新版）

広報費などの目的で企業向けの動画制作が可能です。
しかし、すべての動画が対象になるわけではありません。
主に販路拡大や業務効率化といった目的で行われる動画制作が対象です。
これらについて紹介していきましょう。

企業向け動画というと自社の紹介動画が注目されます。
しかし、小規模事業者持続化補助金の採択を意識した動画の場合は、PRを目的にしたものにする必要があります。
例えば、自社商品やサービスの紹介や顧客のインタビュー動画といった内容です。
売り上げ拡大に期待ができる内容を考えるのが良いでしょう。
ちなみに自社の代表者が延々とビジョンを語るような動画は採択されない可能性があります。

業務効率化と動画制作というとイメージがつきにくいかもしれません。
簡単に言えば、自社のサービスや商品の解説動画です。
これによってサポートの負担を減らし、人員の資源を他の事業や業務に回すことが期待できる内容が理想です。
また、業務効率化という意味では動画の内製化をしている場合はカメラやビデオカメラ、動画編集ツールといった動画制作の機材の購入もできます。
しかし、最大50万円の補助金なので、思い切って外注でクオリティの高い動画を制作するのも手です。

小規模事業者持続化補助金を利用して動画制作を外注するのも可能です。
それはここまで解説してきました。
しかし、漠然と補助金をもらう予定だから動画制作を依頼したいという相談では、依頼された制作会社も対応できない場合があります。
ここでは依頼する場合のポイントを紹介していきましょう。

明確なイメージを提示します。
今回の小規模事業者持続化補助金は、売り上げに何かしらの貢献をしなければいけないという条件があります。
どのような動画にすれば売り上げが上がるかといったイメージを持ちましょう。
そして、必要に応じて動画制作会社に売り上げ拡大のための相談をするのも良いかもしれません。
漠然とした内容であっても、イメージがないと動画制作も滞る可能性があります。

きちんと予算を明示しましょう。
小規模事業者持続化補助金という名目で補助金を受け取ります。
そのため、その予算に関しては精査されますから、早い段階で見積もりを取っておきましょう。
そのためには先ほど紹介した明確なイメージを早い段階で動画制作会社に伝えることが重要です。

小規模事業者持続化補助金は日本商工会議所がメインとなって行っている補助金制度です。
運転資金を供給するといった目的ではなく、現状を改善する売り上げ拡大のためのアグレッシブな補助金といえます。
そういった目的の補助金ですが、動画制作の取り組みに対しても補助金が採択されます。
この機会をきっかけにして動画制作を依頼し、売り上げ拡大のための取り組みとしてみてはいかがでしょうか。

動画を扱ううえで、知っておきたいのが動画ファイルには種類にあたる様々なファイル形式（拡張子）があることです。
ここでは、動画ファイルの動画形式について、どのようなものなのかを解説し、機能の違いについても触れていきます。

動画ファイル形式は、コンテナといわれることがあります。
いきなり動画のコンテナという言葉が出てくると混乱する場合もありますが、動画でコンテナといえばファイル形式を指します。
なぜコンテナといわれるのかというと、映像ファイルと音声ファイルが1つの動画ファイルになっているという仕組みによるものです。
まるで映像と音声の2つのファイルがコンテナに格納されているような様子から、そう名付けられました。

この考え方は、動画編集をする上でとても重要な考え方です。
つまり、動画の編集は映像と音声をそれぞれ編集していくという行為であることがコンテナの理由を知ることで理解できるでしょう。

動画形式によって左右される機能の違いとして、画質、圧縮にかかる時間、そして互換性が挙げられます。
動画形式による違いが理解できていないと、字幕を入れられない、再生できない機器があるといったトラブルも出てきてしまうのです。

ここで動画形式を知るうえで頻繁に出てくる、エンコードとコーデックについても解説していきましょう。

エンコードは動画を圧縮する行為そのものです。
映像ファイルは極論を言えば無数の静止画の集まりで、その静止画を（場合によっては音声ファイルも）様々な手段で圧縮することがエンコードです。

一方コーデックとは動画を圧縮する技術を指します。
このコーデックは映像ファイルの圧縮技術と音声ファイルの圧縮技術に分かれます。
動画形式（コンテナ）とは、異なったものであり映像コーデックには、H.264、Xvid、Divx、MPEG-4、VP9、VP8などがあります。

一方、音声コーデックにはAAC、MP3、Voribis、AC-3、LPCMが代表的です。
MP3は音楽を聴く方にはおなじみの形式ですが、実は動画の圧縮に利用される技術でもあるのです。
コーデックの話をして、動画形式の違いが分からなくなってしまった方のためにコーデックと動画形式との関係を整理しましょう。
例えば、有名な動画形式であるMP4（.mp4）を挙げていきます。
mp4に対応しているコーデックは、音声コーデックがAAC、MP3、Voribis、AC-3の4つの技術です。

一方映像は、H.264、Xvid、Divx、そして「MPEG-4」です。
mp4とコーデックのMPEG-4は動画形式とコーデックという違いがあるので注意しましょう。

動画形式には様々な種類があります。
しかし、実際に編集をしたり、動画配信をする場合は、今回紹介する5つの種類に集約されます。
ここでは、それらについて紹介していきましょう。

まず、AVIはWindows標準の動画ファイル形式として知られています。
Windowsで編集を行う場合は、この形式がメインになることが少なくありません。
しかし、アップル製品には対応していためMacなどでの編集はできないケースも見られます。
古くからある動画形式で、互換性が高いものの動画ファイルが大きくなってしまうなど機能面ではやや劣っているのがデメリットです。
また、動画配信に利用できない場合もあるのも弱点です。

MP4は現在主流の動画形式といえるでしょう。
スマートフォンやパソコンなど機器を選ばず様々な環境で再生できます。
また、動画圧縮にも適しているため、巨大なファイルになりがちな動画ファイルを扱いやすくできます。
インターネットでの利用を意識した設計で様々な機能に対応しているのも魅力です。

Photoshopなどで有名なアドビが開発した動画形式です。
Adobe Flash Playerで動画が再生できます。
このアプリを入れれば、どんな環境でも再生できることから、多くのネット配信で用いられてきた動画形式でした。
しかし、ブラウザの標準機能で動画を再生できるHTML5の登場によってFlash Playerを入れなくとも動画再生が可能になったのです。
その変化によって、Adobe Flash Playerは不要になり、急速にシェアを減らしてきています。

アップル製品のために開発された動画形式です。
WindowsのAVIに当たるアップル製品標準の動画形式で、QuickTime Playerによって再生します。
AVIと異なり、WindowsでもQuickTime Playerがあれば再生できるのが特徴です。
ただ、Windowsの動画編集環境ではあまり用いられません。

Googleが開発したネット配信に特化した動画形式です。
先ほど触れたHTML5に対応しているブラウザであればどんなOSのものであっても再生できるのた特徴といえます。
将来性のある動画形式として注目されていますが、対応しているコーデックが少ないという弱点があります。

動画ファイル形式は紹介した以外にも様々な形式があります。
ここでは、編集、YouTube、自社サイトでの公開、SNSを利用するケースに分けて紹介していきましょう。

自分で編集する場合はMacの場合はMOV、WindowsはAVIがおすすめです。
専用の動画編集ソフトを利用しても、各OSの標準形式の方が扱いやすく、低圧縮な動画形式（または非圧縮の動画形式）の方が画質の劣化も最小限です。
ただし、動画ファイルのサイズが大きくなりがちなので、十分な容量や処理能力を持ったパソコンの環境で行うようにしましょう。
可能であれば事務用パソコンや特定目的のための端末ではなく、専用のパソコンを別途調達して利用するのが良いかもしれません。

メジャーな動画プラットフォームであるYouTubeの場合はMP4がおすすめです。
YouTubeは、MP4、AVI、QuickTime、WebM、FLVなど多くの動画形式に対応しています。
しかし、高い圧縮率でデータ容量が小さいためアップロードもスムーズという点や対応している端末が多いので、扱いやすいMP4はYouTubeでの利用に便利です。

自社サイトで配信する場合も汎用性が高いMP4やFLVがおすすめです。
高圧縮にすれば自社サイトが入っているサーバーへの負担も少ないので利用しやすいでしょう。
ただし、将来的なことを考えるとFLVではなく、MP4の方が便利です。
また、MP4以外ではいずれほとんどのブラウザで再生できるようになるWebMもおすすめできます。

SNSに動画をアップする場合も、MP4がおすすめです。
ただ、TwitterはMOVもサポートしているので、Twitterに利用したい場合はMOVも検討しましょう。

最後に動画形式のフォーマットの注意点を紹介しましょう。
その注意点は3つ、配信可能なものか、フォーマット変換の連用、互換性の存在といった点です。
これら3つのポイントを押さえたうえで利用するのがおすすめです。

YouTubeやSNS、あるいは自社サイトによって適したフォーマットが異なる場合があります。
また、対応していないフォーマットがあるのも事実です。
例えばAVIは、ネット配信するのに適していません。
ファイルサイズが大きくなるのも理由ですが、読み込みをしながら再生できないという弱点を持っています。
それによって配信には適していない形式といえ、完全に読み込まないと再生すらできないのは致命的です。

繰り返しフォーマット変換をすると、そのたびに動画の画質が劣化する場合があります。
しかも一度劣化すると戻せない場合も少なくありません。
こういったトラブルが発生することもあるので、企業の動画として利用する場合は、バックアップとして元のデータを保管しておくようにしましょう。

再生には互換性があります。
例えば、MOVはWindowsの場合、QuickTimeを導入しないと再生できません。
また、マイナーな動画形式は、特定の機器でないと再生できないなどの弱点もあります。
可能であれば互換性の高い形式（MP4など）の動画ファイル形式で配信するのがおすすめです。

動画ファイル形式はコンテナと呼ばれ、コンテナは非常に多くの種類があり、特徴もそれぞれです。
今回は、その中でも動画配信に利用したり、編集に利用したりする機会の多いメジャーな動画のファイル形式(拡張子)を紹介していきました。
形式によって活用方法が異なるため、BtoB企業の動画配信を行う上で適切な形式を選びましょう。
そうすることによってスムーズな配信や動画の利用ができるようになります。

デジタルサイネージとは、電子看板やデジタル看板といわれる、広告の新しい形です。
ビルの壁面や駅の看板などの屋外から商業施設の店内、バスや空港などの交通機関などで見かける大型ディスプレイに表示された看板といえばイメージしやすいかもしれません。
看板同様に不特定多数に向かって訴求する広告ツールとして利用されており、都市部を中心に見る機会も急速に増えています。
ここでは、従来の看板との違いや看板に用いるメディア、とりわけ動画の特徴についてまとめていきます。

元々デジタルサイネージの「サイネージ」は看板やポスターという意味です。
これをデジタルにしたデジタルサイネージは、電子化、動き、時間による変化という点で大きく異なります。

電子化は、従来の看板と大きな違いです。
デジタルサイネージは動画データや画像データを表示させて広告として利用します。
一方、従来の看板はそれらのデータを印刷したり、あるいは立体的なオブジェクトにしたりといったアナログな作業を伴います。
電子化による違いがデジタルサイネージの大きな特徴でもあるのです。

従来の看板に比べて動くのも特徴です。
従来の看板の絵が動いたり、話したりしたら違和感があります。
しかし、デジタルサイネージでは動きや音声が当たり前の看板として機能します。
動きや音声によって、より訴求力のある広告媒体として機能するのが特徴です。

時間によって変化するのもデジタルサイネージの従来の看板にはない特徴です。
例えば、朝方は健康飲料の広告が表示され、夕方になったら栄養ドリンクの広告が表示されるといった機能を持たせられます。
こういった変化もデジタルサイネージならではといえるでしょう。

デジタルサイネージの動画には特徴があります。
その特徴は、動画の供給形式、短時間、状況に合わせるといった点です。

供給形式は、スタンドアローン型とネットワーク型に分かれます。
スタンドアローン型は、USBなどの媒体に動画データを入れて表示させる動画形式で、ネット配信するのがネットワーク型がです。
こういったデータの取り扱いがある点がデジタルサイネージの動画の特徴として挙げられます。

短時間の動画が多いのもデジタルサイネージの動画です。
ほとんどのものが1分未満に収められており、その中でいかにインパクトを与えて分かりやすくするかといった要素が求められます。
看板の広告というよりは、CMを作るようなイメージで制作されるケースも少なくありません。

状況に合わせます。
CMであれば、四季や季節のイベントといった時節のレベルで制作が行われます。
しかし、デジタルサイネージの動画は朝や夜といった時間帯、時には天候によって広告内容を変えるといった配慮も必要です。

このように様々な特徴を持っているのがデジタルサイネージに用いる動画の特徴といえるでしょう。

デジタルサイネージの活用シーンは主に3つあります。
それは観光地や公共交通機関、そして店頭です。
ここでは、今紹介した3つの活用シーンについて、それぞれまとめていきましょう。

観光地でもデジタルサイネージの利用が増えています。
具体的な例として、案内やサービスの広告といった利用です。
案内は、従来の看板のように地図や本日行われているイベントといったインフォメーションとしての利用が挙げられます。
動きがあるので、従来の看板よりも分かりやすいのが特徴です。
サービスの広告は、入場料や拝観料といった基本料金に加えてオプション料金の宝物館の案内、入居する飲食店の紹介です。
こういった付加価値をつけるサービスの案内をすることで注目を集め、誘導させる効果があります。

公共交通機関は、最もデジタルサイネージを目にする機会が多いのではないでしょうか。
主な利用として広告や交通機関の利用案内です。
広告は従来の駅の広告看板やバス停の広告看板がデジタル化され動画やデジタル化された静止画が表示されます。
利用案内は、バスの予定到着時間や電車における次の停車駅の案内です。
広い意味では、電光掲示板もデジタルサイネージの一種といえ、早い段階からデジタルサイネージを利用しているといえます。

近年注目されているのが店先です。
主に自店舗の案内で利用され、基本はおすすめの商品のPRに使われます。
例えば、スーパーであれば特売商品の案内が動画で表示されたり、仕入れ元の商品のCMを流します。
医療機関では、歯科クリニックなどが自費治療のインプラントの案内などを行っているのも代表的です。
こういった利用の他、会計の待ち時間など手持ち無沙汰になっている時間帯に表示を行います。

ここまでデジタルサイネージの特徴を中心に紹介してきました。
では、デジタルサイネージのメリットやデメリットはどんな点が挙げられるでしょうか。
ここでは、デジタルサイネージのメリットやデメリットを紹介します。

デジタルサイネージのメリットは、目立つ、内容の入れ替えが容易、直感的な訴求力です。

動きがあるのでデジタルサイネージは目立ちます。
デジタルサイネージ自体も発色の良いディスプレイを使用しているので、圧倒的な光量によって目立たせたりもできます。
また、時間帯によって内容を変えることで新鮮味も与え、新鮮味という点でも目立ちやすくなるでしょう。

内容の入れ替えも容易です。
例えば駅一面にポスターを貼った場合、そのポスターの入れ替えにはある程度の時間と手間がかかります。
一方デジタルサイネージは、データを入れ替えるだけなので簡単です。
ネットワーク型であれば、ワンクリックで広告内容をすべて入れ替えるのも難しくはありません。

設置場所や時間帯に合わせて表示する動画内容を切り替えれられるので、訴求したいユーザーに直接アプローチできます。
例えば駅の場合、下校時間に重なる時間帯に若者向けの商品の広告を表示させ、飲酒後の利用脚が多い終電近くに胃薬の表示をさせるのも容易です。

こういったメリットが挙げられます。

デジタルサイネージのデメリットは、コスト、屋外の設置がしにくいといった点が挙げられます。

コストは、設置コストとランニングコストです。
大型のディスプレイを設置する必要があったり、ネットワークを構築する必要があったりといった設置するコストがかかります。
また、ランニングコストとして電気代の他、メンテナンス代や故障した場合の修理費が発生するのもデメリットです。

屋外の設置がしにくいのもデメリットです。
実際に屋外に設置している例も多く、デメリットと感じにくいのですが、通常の看板よりもはるかにコストがかかります。
さらに風雪や雨水、日差しなど過酷な環境にさらされるため、破損も生じやすく、メンテナンスも屋内以上重要です。

コストや設置場所も考慮に入れて検討する必要があります。

最後にデジタルサイネージの活用事例を紹介しましょう。

海外の事例です。
オーストリアにある菓子メーカーの事例になります。
指定の位置に 立つとセンサーが人を感知し、サイネージに動きが反映される仕組みです。

落ちてくる 箱を頭でキャッチすると箱が重なっていきます。3つ重ねて3秒落とさずにキープすると景品チケットが発行されて、商品が受け取れるというユニークな内容になっているのも注目です。

単に商品を紹介するだけでなく、参加させるという点が斬新といえるでしょう。

東京都の南部、港区では行政でデジタルサイネージの採用を行っています。
効果的に区政情報を発信する環境として利用しており、操作を行って必要な情報を取り出せる双方向性のデジタルサイネージです。
行政サービス情報の他、ニュースや天気、広報番組の放送なども行っています。

眼鏡ブランドで有名なゾフがデジタルサイネージを採用しているのは、ポスター類の配付の省力化です。
従来は頻繁に変わるキャンペーンや商品案内のポスターの変更に多くの時間がかかっていました。
しかし、デジタルサイネージ化することで一気にその手間を解消します。
店舗でのオペレーションの負荷低減も実現しました。

デジタルサイネージは電子看板として、公共交通機関の看板や案内などに利用されるようになってきました。
さらに近年は、企業や店舗などのよりミクロな場面での利用が増えており注目の広告媒体です。
インパクトも大きく差し替えも容易という特徴もあり、広告の費用対効果も高いといえるでしょう。

しかし、このようなデジタルサイネージ用動画はある程度のノウハウや保守管理も必要なのが事実です。
もし、広告物の制作が必要な場合は映像制作会社に委託するのも有効です。
必要に応じて利用してみてはいかがでしょうか。